献体とは?近年増えている献体について、意味や意義、登録方法や注意点まで完全解説!

近年、葬儀の代わりに「献体したい」という人が増えてきています。しかし、献体は誰でも簡単にできるようなことではありません。

また、臓器移植と混同している場合も少なくないのではないでしょうか。そこでこの記事では、献体に関する基礎知識や、自分や家族が献体を希望する場合の手続き、葬儀はどうすればいいのかなど、知っておきたいことを詳しく解説します。

献体とは

まずは「献体」とはどういうことかを知っておきましょう。何のために必要なのか、なぜ献体が行われるようになったのかなど、その歩みも紹介します。

献体とは一体なにか

献体とは自分の意志に基づき、死後に遺体を医学・歯学大学に無条件・無報酬で提供する篤志行為です。遺体は解剖学の研究や医学・歯学生の解剖実習に活用されます。

ドナー登録をしている人が脳死または心停止状態になったときに、腎臓や肝臓、角膜、心臓などの臓器を提供する臓器移植とは異なり、献体は死亡が確認されて初めて可能となります。

ただし、献体するには生前登録が必要です。献体登録の申請を行い、受理されて初めて、死後に献体することができます。

また、献体することで遺族に謝礼が支払われたり、献体登録者が登録した大学の系列病院で治療や入院などの面で優遇されたりといったことは一切ありません。

献体の意義

献体の意義は「自分の遺体を提供することによって、学識・人格ともに優れた医師・歯科医師を育成する支えとなり、次世代の役に立つこと」です。

多くの人が、医学の進歩や医師・歯科医師の育成の助けになれるという誇らしい思いで献体登録をしています。

医師・歯科医師を志す医学生や歯学生の教育課程において、解剖学や解剖実習は必須とされています。

将来、診察や治療、手術を行うためには、人間の体がどうなっているのか、臓器の位置や状態はどうなのかなど、実際に見たり触れたりしてみる必要があるのです。

また、チーム医療が基本となりつつある近代では、医学・歯学部生だけでなく、コメディカルと呼ばれる看護師や臨床検査技師、理学療法士などの医療専門職の養成課程においても解剖実習や解剖見学が必要と考えられるようになってきています。

さらに、献体された遺体を用いて行う解剖実習や解剖見学によって得られるのは知識だけではありません。

「死後、医療の進歩や医師の育成に役立つのであれば」という思いで遺体を提供してくれた故人への感謝の気持ちや、その志に報いられるような医療者になるというモチベーションを高めるなど、精神面や倫理面の教育にもつながっています。

献体という制度のはじまり

かつて解剖実習には刑死者や身元不明者の遺体が使われていました。

しかし、解剖用の遺体は慢性的に不足しており、文部科学省が指針とする「医学部生は2人、歯学部生は4人につき遺体1体」にはほとんどの大学が及ばず、中にはその5分の1にも満たないところもあったそうです。

そうした状況に危機感を覚えた人たちが、大学に自らの死後、献体すると申し出たことから「遺体を無条件無報酬で提供する」献体運動が始まりました。

献体運動の輪は徐々に広まり、1983年には初めて「献体」を法令化した「医学及び歯学の教育のための献体に関する法律」が制定されました。2021年現在、献体篤志家団体は60以上あり、登録者は30万人を超えています。

献体が増えている

献体という行為と意義が知られるにつれ、献体登録をする人も増えてきました。実際に、2019年3月末時点でのべ14万体近くの遺体が献体されています。

しかし、献体の登録者数には都道府県によって偏りがあります。提供が多く、新規の登録受付を停止している大学がある一方で、依然として慢性的に不足している大学もあり、遺体不足が完全に解消されたとは言い切れないのが実情です。

また「死後、自分の体が役に立つなら」と進んで献体登録する人がほとんどですが、近年では身寄りがないから、葬儀費用で家族に負担をかけたくないからという理由も少なくありません。

献体は「身を捧げる」崇高な行為です。しかし、あくまで篤志、つまり志に基づいて行われるべきとされています。登録する前にその意義について今一度よく考えて決めるようにしましょう。

献体登録とは

献体するには生前登録が必要です。医科・歯科大学または篤志家団体に、献体の意志を伝え、所定の手続きをしなくてはなりません。

本人が生前に献体を希望していたり、死後に遺族が献体を申し出たりしても、登録をしていなければ受け入れてもらえないので注意しましょう。

また、献体用の遺体はできるだけ早く、遅くとも死後48時間以内には搬送されることが望ましいとされています。時間的な制限があるため、多くの大学では同一都道府県内在住であることを登録条件としています。

献体登録の方法

では、実際に献体登録をしたい場合はどのようにすればよいのでしょうか?詳しく見ていきましょう。

申請書を取り寄せ、申請する

医科・歯科大学の献体の会や、篤志家団体などに連絡して献体登録を申し込み、申請書を取り寄せます。申請書には本人の直筆で、氏名・住所・生年月日などの必要事項を記入します。

また、申請には両親や兄弟姉妹、子や孫など、できるだけ関係の近い親族2人の同意が不可欠です。よく話し合って、必ず署名捺印をしてもらいましょう。

一般的に、身寄りのない人、単身者は基本的に献体登録ができないとされています。しかし、大学や篤志家団体によって対応は異なり、場合によっては受け付けてもらえることもあるので、問い合わせてみてください。

申請書の記入漏れや捺印のし忘れがないことを確認したら郵送で提出します。不備があると受理されないので、よく確かめておきましょう。

会員証が発行される

申請書が受理され、献体登録が完了すると会員証が発行されます。会員証は献体登録証にもなっており、献体登録大学や篤志家団体の名称や、登録者が亡くなった場合の連絡方法が記載されています。

会員証は本人が常に持ち歩くか、家族もすぐわかる場所に保管しておきましょう。紛失したり、汚損したりした場合は、すぐに登録した大学や篤志家団体に連絡してください。

また、会員証には会員番号(献体登録番号)も記載されているので、万一の時のために控えておくと安心です。

献体登録者が亡くなったら、遺族は登録している大学や篤志家団体に連絡します。献体をすることに異存はないか、引き渡しの日時をいつにするかなどを遺族の間で話し合い、意思の統一をしてからにするとよいでしょう。

遺体の引き渡し手続きには、一般的に死亡診断書のコピーと火葬許可証、印鑑などが必要です。連絡時に大学から指示されるので、揃えておきましょう。 

市役所に死亡診断書とともに死亡届を出す際に、窓口担当者に献体することを伝えます。合わせて火葬許可証を申請してください。大学側に解剖後の火葬をどこで行うか確認しておき、火葬日時は未定としておきます。

その他、自治体によっては大学側が発行する「死体保存証明書」の提出が必要になることがあります。

献体をする際の注意点

献体は一般的に高齢者が優先されます。そのため、献体登録の条件に60歳以上など一定の年齢以上であることを規定している大学や篤志家団体がほとんどです。

「将来、自分が死んだときのために」と、若いうちから登録しようと考えている人は驚くのではないでしょうか。

その他にも、献体登録をするにあたって注意するべき点がいくつかあります。検討する前に知っておきましょう。

故人の遺体がすぐには返還されない

献体した遺体は、すぐに解剖され、返還されるわけではありません。提供した時期によっては、次年度まで解剖実習が行われないこともあります。そのため、大学へ搬送された遺体は、まず長期保存を可能にする防腐処理が施されます。

遺体の頸動脈や鼠径部の動脈などから、ホルマリンとアルコールを混合した防腐剤を注入し、血液と入れ替えます。

1~2日後に脳を摘出し、保定保存したら、遺体は室温で1週間置いた後、40~60%のアルコール(使用する装置によって濃度は異なる)で満たした一人用のプールのような防腐処理装置に入れられます。

この処理によって遺体内のホルマリンがアルコールに置き換わり、長期保存が可能になるのです。

防腐処理後、遺体は布で巻かれて保存袋に納められた状態で保管されます。通常、防腐処理が完了するまでにも3~6か月かかります。

しかし、防腐処理がすんでも、実際に解剖に使われるまで、さらに1年はかかるのが普通です。大学によっては3年ということもあります。

そのため、献体した遺体が遺族に返還されるのは、早くても1~2年後と考えた方がよいでしょう。長ければ3年以上ということもありえます。 

また、解剖に使われた遺体は、火葬されてお骨になった状態で返還されます。つまり、故人(献体した人)とは、遺体が大学に搬送される時点でお別れとなるのです。

そのため、気持ちの整理がなかなかつかなかったり、戻ってきたお骨が本当に故人のものなのか不安になったりする遺族も少なくないようです。

自分だけでなく、親族の同意も必要

献体登録するには、2人以上の親族の同意が必要ですが、実際に遺体を引き渡す時も同様です。たとえ故人が献体登録していても、故人の遺族や親族が一人でも同意しない場合には、大学側も引き取らないとしています。 

献体の意義が知られるようになってきたとはいえ、やはり身内の遺体を解剖のために提供するのは抵抗があるものです。一旦は同意していた遺族も、いざとなるとためらったり、翻意したりすることはめずらしくありません。

また「自分は同意した覚えはない」「故人がかわいそう」など、別の親族から反対されることもあるのです。 

「故人の希望だから」と、反対を押し切って引き渡してしまうと、後々親族の間でわだかまりにもなりかねません。大学側が同意を求めるのは、こうしたトラブルを懸念してのことです。

そのため、献体登録を希望する人は、生前から家族や親族とよく話し合って、全員の同意を得ておくことが不可欠となるのです。

献体できない場合もある

遺体の状態によっては、登録していても献体ができないことがあります。どんな状態が不可となるのか、またその理由について見ていきましょう。

解剖は大きく3種類に分けられます。

1.正常解剖:人体の構造を調べるための解剖。

2.病理解剖:病死した人の治療効果の判定や直接死因の解明などを目的とする解剖。

3.司法・行政解剖:変死体の死因を特定するための解剖。他殺など事件性のあるものを司法解剖、ないものを行政解剖と言う。司法解剖は法医学者、行政解剖は監察医しか行えない。

このうち、解剖実習は正常解剖にあたり、医学・歯学教育の基礎とされています。知識としてだけでなく、実際に人体の構造や仕組みがどうなっているのかを見て学ぶことが目的です。

そのため、献体登録者が変死し、司法解剖や行政解剖が行われた場合は、登録をしていても献体の対象からは除外されます。

また、臓器提供をした遺体も献体は不可とされています。近年、臓器提供のドナー登録と献体登録の両方をしている人も少なくありませんが、亡くなった時はどちらか一方になることがほとんどです。

ただし、アイバンクに登録していて、片眼のみ提供した遺体なら受け入れ可としている大学もあります。献体登録の際に、条件を必ず確認しておきましょう。

さらに、交通事故や転落事故で亡くなったり、死後時間がたってから発見されたりといった、損傷の激しい遺体も、保存処理や正常解剖が適切に行えないため献体の対象外になります。

同様に、自死した遺体も提供することはできません。肝炎やHIV(AIDS)、梅毒、結核などの感染症で亡くなった遺体も、大学関係者や医学・歯学生への二次感染や感染の拡大を防ぐために献体は不可とされています。

そのほか、登録している大学のある都道府県から離れた場所で亡くなったときも、搬送が間に合わなくなることが多いため、ほとんどの場合、献体はできなくなります。

献体をすると葬儀はどうなるのか

献体をすると、故人の遺体は遺族のもとに残りません。お骨となって戻ってくるにしても、数年単位の時間がかかります。このような場合、葬儀はどうすればよいのでしょうか。

ここでは、葬儀を行うのが献体をする前と献体後、それぞれのケースについて解説します。

葬儀前に献体として提供する場合

献体登録者が亡くなって、すぐに献体として提供するつもりであれば、遺体がない状態で通常通り通夜や葬儀を行うか、後日お別れの会をするか決めておく必要があるでしょう。 

通夜や葬儀、お別れの会などを行う場合は、葬儀後に献体として提供する場合よりも時間的に余裕があります。そのため、故人と親しかった人や交流のあった人などに連絡したり、ゆとりのある日程を組んだりできます。

また、お骨が返還されたところで改めて法要や納骨、葬儀(行っていない時)などを行ってもよいでしょう。

葬儀後に献体として提供する場合

献体として遺体を提供する場合は、死後48時間以内に大学に搬送する必要があります。そのため、その前に葬儀を行うなら通常よりも慌ただしくなると考えておきましょう。

・亡くなった当日の夜に通夜を行い、翌日葬儀

・通夜はせず、葬儀のみの一日葬

葬儀の日程はほとんどの場合、このどちらかでしょう。故人が亡くなったことを知らせる十分な時間がなく、家族や親族だけで送ったというケースもよく聞かれます。 

しかし、いずれにしても搬送先は火葬場ではなく大学となるので、出棺の時点で故人とはお別れすることになります。身内であっても付き添うことはできず、骨上げも行われません。

また、遺体を送り出した後、初七日の法要や精進落としを行うかどうかは、遺族の意向によります。

献体をした場合、葬儀費用は誰が負担するのか

献体登録をする人が増えた理由として「葬儀の費用が払えない」「家族に葬儀のことで負担をかけたくない」と考える人が多くなったことが挙げられます。

しかし、結論から言えば、献体をしても葬儀をするのであれば、費用が安くなったり、大学が負担してくれたりすることはありません。では、葬儀費用は誰が支払うのか、実際のところを見ていきましょう。

葬儀の費用自体は自己負担

繰り返しになりますが、献体は「自分の体が死後役に立つなら」と無条件・無報酬で遺体を提供する篤志行為です。そのため、献体の見返りとして葬儀の費用が無料になったり、謝礼が支払われたりするようなことはありません。

ただし、葬儀場や亡くなった病院、施設、自宅などから大学までの搬送にかかる費用や、解剖を行った後の火葬費用は献体する大学が負担してくれます。また、引き取り手のない献体登録者の場合、大学によっては希望に応じて、構内にある納骨堂にお骨を安置してくれることもあります。

その他の葬儀にかかる費用は、遺族の自己負担となります。しかし、葬儀場で行う場合、搬送費用と火葬料は基本的に葬儀プランに含まれているため、献体したとしても大きな違いはないでしょう。

葬儀をしないという選択肢もある

費用がどうしても負担だったり、故人が希望していなかったりしたら、葬儀をしないことも選択肢の一つになります。故人を悼み、送る方法はさまざまです。「葬儀は必ずしなくてはならない」ということはありません。

家族や親族、ごく親しい人だけでお別れの会を設けたり、集まって故人の思い出話などをして偲んだりするのもよいでしょう。遺族や周囲の人が気持ちの整理をする機会にもなります。

ただし、葬儀をしなくても弔意の表れとして香典や供物を出されることがあります。受け取るかどうかは遺族の判断でよいでしょう。受け取る場合は、後日半額程度の品物を香典返しとしてお渡しします。

葬儀をしないという選択の長所と短所

故人の遺志や、遺族側の事情、献体して遺体がないからなど、さまざまな理由で葬儀をしない選択をした場合、どのような影響があるのでしょうか。ここでは、葬儀をしないことの長所と短所について解説します。

葬儀はただでさえ慌ただしく、「悲しんでいる暇もなかった」と感じる遺族が多いようです。献体をするとなると、48時間以内に引き渡さなくてはならないため、さらに時間は制限されます。

葬儀をしないことの長所として、時間に追われることなく、故人とのお別れの時間がゆっくり持てることが挙げられます。

さらに、葬儀の費用が必要ないことも長所と言えるでしょう。葬儀をしなければ、香典や御供も受け取らないということなので、挨拶や香典返しの品物を用意するといった手間もかからずすみます。

短所は、亡くなってからすぐに遺体が搬送されるので、目の前からすぐに故人の姿が消えてしまうことです。棺に花や故人の愛用していたものなどを入れてあげることもできません。

そのため、人によっては故人の亡くなったことをなかなか実感できなかったり、気持ちの整理がつきにくくなったりする場合があります。 

また、葬儀をしないことに対して、周囲の理解を得られないかもしれません。いろいろな葬儀の形式が多様化しているとはいえ「葬儀は必ず行うもの」と考える人はまだまだ多数派です。

特に、高齢者は抵抗を感じることが少なくないようです。そうした場合は、「葬儀はしませんが、身内だけで静かに送ります」など、故人を悼む気持ちは葬儀をする人と変わらないことを説明して、納得してもらうようにしましょう。

献体についてのまとめ

献体は志に基づいて行う篤志行為です。本来は葬儀費用を節約するためにするものではありません。もし、葬儀にかかる費用が負担であれば、葬祭業者や行政に相談してみましょう。

「死後、医学の役に立ちたい」と心から献体を希望する場合は、まず登録を受け付けている大学や篤志家団体に相談してみてください。また、自分一人で行えることではないので、家族や親族ともよく話し合い、気持ちを一つにしておくことが大切です。

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母の死をきっかけに葬儀業界に興味を持ち、大学卒業後、新卒採用で大手葬儀社へ入社、厚生労働省認定:1級葬祭ディレクターを取得し、家族葬から大規模葬儀まで、幅広くお葬式を葬儀担当者(セレモニーディレクター)として活躍。その後、葬儀会館の店長、新規開拓を歴任。お客様からの「ありがとう」という言葉をいただけることを仕事のやりがいとし、これまでに10年以上、5,000件以上の葬儀現場に立ち会う。
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