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葬式費用がないとき…必ず役立つ6つの打開案と気を付けるべきこと

葬儀費用に何百万もの大金を出すことができない…

一般的な葬儀を挙げる場合、平均相場は約200万円と高い金額がかかると言われています。
相場参考:第11回「葬儀についてのアンケート調査」|日本消費者協会

大切な故人のためにも供養はきちんと行いたいけれどお金がなく、不安で人知れず苦しんでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか?

しかし、思い悩む必要はありません!

なぜなら、本記事で公的な補助制度から、支払いの分割、葬儀自体の費用を抑える方法など、全6つの役立つ方法を公開しているからです。

公的な制度を知るだけでなく、最大で葬儀費用を無料〜150万円以上安くすることができるため、

「費用を抑えても、故人と遺族が満足できる葬儀を挙げたい」

という方には有益な記事となっております。

必ず役立てて頂ける情報を厳選してご紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。

葬儀にかかる費用の相場

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皆さんは、お葬式に一体どれくらいのお金がかかるかご存知でしょうか。一言にお葬式と言っても様々なタイプのものがあり、一体どんなものを選ぶのか、どれくらいの人を呼ぶかによって大きく金額は左右されます。

一般的には~200万円

一般的には、100万円を超える場合が多く、全国的な平均を見てみると120万円~200万円ほどのお金がかかってくるようです。

訃報は突然やってくるもので、大切な人を亡くしたばかりで精神的にも厳しい時期の中、こうしたお金の問題は容赦なく降り掛かってくるでしょう。中には、全く払えないといったことも十分に考えられます。

今回は、そんなお葬式のお金を捻出することが難しい場合に、どのような方法を取れば、無事に供養を終えることが出来るのかをご紹介してまいります。皆さんのお役に、少しでも立つことができれば幸いです。

葬儀費用については下記記事もご参考ください。
葬式の金額は?一般的な葬儀費用の平均から、葬儀費用の内訳、費用を抑える工夫まで徹底解説!
葬儀費用はどうやって決めれば良い⁉︎葬儀に掛ける費用について
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葬儀にかけられる費用がない際の対処法

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さて、早速故人の供養にかけることのできるお金がない場合の対処法についてご紹介してまいります。こうしたケースで考えられるか解決策は2つあります。まず1つ目は、お金を工面する方法です。2つ目は、お葬式にかかりお金をなるべく減らす方法です。2つ目には限界があるため、最終的には1つ目の方法を検討する必要が出てくる場合がほとんどでしょう。

葬儀社のローン

まずご紹介するのは、葬儀社が実施しているローンを利用するといったものです。会社によっては、クレジットカード等を持っていなくても、金融機関等と提携していて専用のローンを組んでくれる場所もあります。

また、場所によってはローンに対応していると謳っておきながら、実際にはカードローンである場合もあるため、必ずどのような内容なのかをしっかりと確認しておくと良いでしょう。

またこうしたものは、基本的に金利が高くなる可能性がありますし、必ず返さなければならないお金になります。普段から生活が困窮しており、返す当てがない場合には、不用意に用いることの無いようにしましょう。

クレジットカード

続いてご紹介するのはクレジットカードです。

分割払いが可能な場合もある

これも会社によりますが、カードを利用することが出来る場所であれば、分割払いで支払うことが出来る場合もあります。

ただし、これに関してもローンと同様に、後で必ず返さなければならないものになります。また分割払いの場合、一般的なローンよりも金利が高くなる可能性があることにも注意が必要でしょう。

分割払いできない項目もある

加えて、葬儀社によっては、項目ごとに分割払いが出来るものとできないものに分かれており、一部はカードで支払えるが、一部は現金で支払わなければならない場合もあります。この点には十分に注意が必要です。このあたりについても、利用を考えている場合には、事前にしっかりと会社に確認しておく必要があるといえるでしょう。

葬祭扶助制度

次にご紹介するのは「葬祭扶助制度」と呼ばれるものになります。これはいわゆる公的扶助の一環になります。つまり、生活保護制度と同じようなものになります。ですので、受給基準が厳しい点には注意が必要です。

葬祭扶助制度については「葬祭扶助とは?支給の条件から金額、申請方法まで徹底解説!」の記事もご参考ください。

役所・役場に相談してみる

ただし、本当に生活が困窮している場合には、憲法第24条に定められる生存権を保証するために、行政がしっかりと支援してくれます。もし、困っている場合には、市区町村の役場に相談してみると良いかもしれません。こうした制度以外にも、市区町村で支援制度を独自に行なっている場合もあり、一緒に案内してくれるかもしれません。

健康保険などの埋葬料、葬祭費

先程の扶助制度は、最低限の火葬を行うために必要なお金が支給されるものでした。同様に一定額の費用を支給してもらえる制度があります。それは年金保険や健康保険などに付帯するものになります。

一般的に、故人が亡くなるとこうした保険などの解約手続きなどを行うことになります。この時に一緒に、こうした制度があるかどうか確認しておくと良いでしょう。

しっかりと保険金を納めていればもらうことができますし、当然の権利になりますから、遠慮することなく、しっかりと確認しましょう。こういったものは、自分で手続を行わなければできないものがほとんどですので、忘れることの無いように十分な注意が必要です。

埋葬料・葬祭費については下記記事もご参考ください。
埋葬料とは?請求方法・申請書の書き方・振り込まれる時期を完全解説!
お骨を埋葬をするために貰える費用がある⁈「埋葬料」とは?金額や申請時の注意点
忘れてはいけない⁈申請すれば頂ける葬祭費・埋葬料とは?給付金制度の概要と申請時のポイント

故人の遺産

続いて、故人の遺産を用いて葬儀を行うということも考えられます。基本的に、お葬式に関する費用は遺族が負担することが一般的ですが、遺族が受け取る予定の遺産を最初に使ってしまうということも考えられます。

ただ、こうしたものは相続税が絡んだり、遺産相続人の同意が必要であったりするなど、少しハードルが高いことが事実としてあります。ただし、本当に必要で遺族が合意しているのであれば、逆に書類をしっかりと揃えれば可能ですので、実現可能で現実的な選択肢であると言えます。

遺産や相続についてのご相談はやさしい相続でも無料で承っていますので、お気軽にご連絡下さい。24時間365日無料で専門オペレーターが対応致します。

遺産相続については下記記事もご参考ください。
遺産相続を孫にする方法を完全解説!3つの方法と税金と割合を紹介!
遺産相続手続きを完全解説!流れ・必要書類・費用・期限を紹介!
遺産相続を完全解説!手続き・流れ・注意点を紹介!

市民葬、区民葬

続いてご紹介するのは、市民葬や区民葬といった制度を利用するといったものです。これは、先程少しご説明した、市区町村独自の支援制度になります。一般的に火葬場などは公営のものが多く、市民の税金で運営されています。ですから、市や区の住民が利用する場合には割り引いてもらえる事があるのです。

こうした制度は意外と知られていないもので、じつは制度があったということがあります。見逃しの無いように事前にしっかりと役所・役場に確認しておくと良いでしょう。

このように、最低限の葬儀を行うことが出来るように、特に行政が様々なバックアップ策を用意していることがほとんどです。

但し、自治体によっては制度がない自治体もございますので、注意をしましょう。

このような制度は市民にあまり知られておらず、ひっそりと存在している可能性が非常に高いです。

こうした制度をしっかりと活用するためには、日頃からアンテナを張り、情報収集をするだけでなく、もしもの際には、臆せずしっかりと確認や相談をすることが必須であると言えます。自分が損をしてしまうことの無いように、こういった部分なしっかりと行うようにしましょう。

市民葬、区民葬については「市民葬・区民葬とは?利用方法・メリット・デメリットを完全紹介!」の記事もご参考ください。

葬儀費用を安くする方法

さて、続いては、さきほどご紹介した2つ目の方法である、

葬式にかかる費用を抑える

そもそものお葬式にかかるお金を安くする方法をご紹介してまいります。

参列者の数を減らす

最も簡単な方法は、参列者の数を最低限にするということです。お葬式にかかるお金は、どれくらいの人が来るかによって大きく左右されます。これは、人が増えるほど広い会場が必要となり、会場費と運営費が膨れ上がることと、飲食接待のための費用が大きく膨らんでしまうことが挙げられます。

ですので、なるべく参列者の数を減らすことが有効な手段となるのです。

家族葬とは?

具体的な方法として「家族葬」などが挙げられます。これは、その名前の通り、家族などごく限られた人間のみで行う方式になります。

近年の核家族化などの影響で、一般にも、こうした方式を採用する人は増えてきました。そのため、葬儀社にもそのノウハウが蓄積されています。ですので、もし、こうした方法でお葬式に必要になるお金を削減したい場合には、早めに葬儀社に相談してみましょう。きっと相談にのってくれるはずです。

家族葬をはじめ、各葬儀プランはやさしいお葬式から24時間365日無料でご相談を承っています。電話でもメールでも行えますのでお気軽にご連絡下さい。やさしいお葬式では葬儀の見積もり、遺影写真、参列者のリストアップなど事前準備をおすすめしています。葬儀の作法や服装などについてもご相談できます。

 

家族葬の画像

一日葬のバナー

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葬儀をしないという選択もある

さて、ここまではお葬式を行うという前提のもとにお話をしてきました。ここで、必ずしもお葬式を行わなければならないのかという疑問を解決してみようと思います。

もちろん、故人をしっかりと供養するために、お葬式などの儀式は非常に重要な意味を持つものになるでしょう。極力、こうした儀式を全てきっちりと行うことが望ましいのは言うまでもありません。

しかし、普段の生活も困窮しており、お金をどうしても捻出できない場合は緊急事態であると言えます。こうした場合に限って言えば、「必ず」儀式は必要なのかといったことについて考える必要があります。

法律上は葬儀をしなくとも良い

結論から言うと、法律上は、葬儀、つまり供養のための儀式自体は行う必要がありません。ですので、本当に困窮しており、どうしても行えないといった場合には、無理に行う必要はないのです。

また、実際に、お金の面ではなく、無宗教という理由で、こうした儀式を省く人も一部いらっしゃいます。ですので、必須というわけではないのです。実際に、公的扶助として支給されるお金には、こうした儀式のためのお金は含まれていないのです。

火葬は必須

ただし、ここで注意が必要なのは、儀式は不要であるが、火葬は絶対に必要であるということです。日本においては、故人が亡くなった後は必ず火葬しなければなりません。

これをしっかりと行わないと法令に違反した状態になってしまうため注意する必要があります。実際に行政から給付されるお金は、こうした火葬を行うための最低限の金額になっているのです。

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火葬のみを行う火葬式

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さて、そんな「火葬のみ」を行うお葬式の形も存在します。それは火葬式と呼ばれるものです。字としてはそのままですよね。この形式は別名直葬とも呼ばれます。儀式をせずに直接火葬するので直葬なのですね。ここからは、そんな形式について詳しくご説明してまいります。

火葬式とは?

先程も簡単にご説明いたしましたが、火葬式とは、火葬のみを行うお葬式の形となります。ですので、参列者も最低限で、会場を借りる必要もありません。本当に最小限で行われるお葬式なのです。

火葬式のメリット

そんな特殊な方法の長所をご紹介します。最も優れている点は、やはり金額面と言うことが出来るでしょう。先程もご説明したように、この方法は本当に最小限のものになっているため、その費用も最小限になっています。

具体的には、儀式を行うための会場の賃借料や備品などの費用、運営のための費用や参列者をもてなす飲食接待のための費用がかかりません。

また、金銭面以外にも、生前から無宗教であり、宗教的な儀式を行いたくないと行った故人の意向がある場合にも、ピッタリの方法であると言えます。

火葬式のデメリット

このように、この方式には、主に金銭面で莫大な長所があるのに対して、いくつかの短所も存在します。

故人の供養が不十分と感じてしまう

まず1つ目は、故人の供養が不十分なのではないかと思ってしまう可能性があるということです。これは、宗教的な儀式、つまり、供養を行わずに火葬するために生まれる不安になります。お葬式は原則やり直すことができないため、実施する前にしっかりと自分で納得をしてから行うことをおすすめします。

親族とトラブルになってしまう可能性がある

また、納得する必要があるのは自分だけではありません。親族など周りの人々にも納得して貰う必要があります。やはり、宗教的な儀式を一切おこなわないといったものに拒否反応を起こす方は一定数いらっしゃいます。そうした人々の意見を無視して、強引に進めてしまうと、後々大きなトラブルに発展する可能性があるのです。

そうならないためにも、事前にしっかりとみんなで説明と相談をして、全員が納得した上で、どのようなお葬式の形にするのかを決めることができれば良いでしょう。

火葬式の費用相場

続いて、この方式の費用相場についてご紹介します。先程もご説明したように、この方法の最も大きな長所は、その金額が非常に低いということです。一般的なお葬式の場合は200万円ほどかかるのに対して、この方式だと20万円ほどで実施することができます。これは実に一般的なものの17%ほどです。

火葬式の流れ

最後に、この方式での流れについてご紹介致します。一般的なお葬式では、葬祭会館などでお別れを告げますが、火葬式では火葬場の炉の前で最後のお別れをします。その後火葬され、拾骨が終わると終了となります。ですので、故人は安置場所から直接火葬場に向かうことになるのです。

火葬式プランについてもやさしいお葬式から24時間365日無料相談も承っています電話でもメールでも行えますのでお気軽にご連絡下さい。やさしいお葬式では葬儀の見積もり、遺影写真、参列者のリストアップなど事前準備をおすすめしています。葬儀の作法や服装などについてもご相談できます。

 

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葬儀をしない際の注意点

さてここまで、どうしてもお金がない場合のお葬式のやり方について詳しく解説してまいりました。最後は、葬儀をしない際の注意点について詳しく解説してまいります。

親族や周囲の理解をしっかりと得る必要がある

先程もデメリットのところでご説明しましたが、このお葬式の方法で最も気を付けなければならないのは、親族など周囲の理解をしっかりと得なければならないということです。

この方式は、極端に儀式の部分を削っているために、一般的にあまり良く思われない葬儀の形であると言えます。自分自身はこれで納得していても、親族が名遠くしていない場合に、勝手に火葬式を挙げてしまうと、後々大きなトラブルに発展する可能性もあります。こうしたトラブルをしっかりと防ぐためにも、なぜこうした形式をとるのかしっかりと説明をして、関係者全員が納得をした状態で葬儀に望むことが理想と言えます。

葬儀費用がない場合についてのまとめ

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「葬儀費用がない」について特に重要となるポイントを下記にまとめました。

【葬儀にかかる費用の相場】
全国的な平均では約120~200万円ほど

【葬儀にかけられる費用がない際の対処法】
●葬儀社のローンを利用する
●クレジットカードで分割払いにする
●葬祭扶助制度を利用する
●健康保険から埋葬料、葬祭費を支給してもらう
●故人の遺産を利用する
●安く利用できる市民葬、区民葬を利用して費用を抑える

【葬儀をしないという選択もある】
●法律上は葬儀をしなくとも問題無いが、火葬は必須となる
●火葬のみをおこなう火葬式を選択すれば費用は大幅に抑えられる
●ただし、葬儀をしない場合は、親族や周囲の理解をしっかりと得る必要がある

今回の記事では、葬儀費用がない場合にどうすればよいのかをご紹介してまいりました。日本には様々な支援制度がありますが、なかなか認知されていないことも多いです。制度としてしっかりと整っているのに、それを知らながゆえに活用できなければ非常にもったいないと言う他ありません。

そうならないためにも、しっかりと身の回りの人に相談したり、手続きなどの際に少し相談してみたりするなどが重要になってきます。こうした手間1つで、遺族の負担が減るのであれば良いでしょう。

加えて、どうしても通常のお葬式の実施が難しい場合には、火葬式と呼ばれる最低限のお葬式が行うことも考えられます。ただし、これを行う場合には、しっかりと親族の理解を得ておくことが必須となりますので十分に注意しましょう。これがしっかりと行われないと、後々大きなトラブルへと発展する可能性もあります。

様々な事情でなかなか葬儀を行うことができない方もいらっしゃるかもしれませんが、日本では、火葬は必須となっているため、その点には十分に注意しながら、どのような方法なら出来るのかを考えられると良いでしょう。この記事がそのお役に立てれば何よりです。

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【監修】栗本喬一(くりもと きょういち)

略歴
栗本喬一(くりもと きょういち)
1977年生まれ
出生地:東京都(愛知県名古屋市育ち)

株式会社東京セレモニー 取締役

ディパーチャーズ・ジャパン株式会社
「おくりびとのお葬式」副社長として、葬儀会社の立ち上げ。「おくりびとアカデミー」葬儀専門学校 葬祭・宗教学 講師。
株式会社おぼうさんどっとこむ 
常務取締役として、僧侶派遣会社を運営。
株式会社ティア 
葬祭ディレクター、支配人、関東進出責任者として一部上場葬儀 社の葬儀会館出店、採用、運営を経験。

著書:初めての喪主マニュアル(Amazonランキング2位獲得)

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会社名 LDT株式会社
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設立 2019年9月
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事業内容 AgeTech(エイジテック)プラットフォーム事業
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葬祭ディレクターとして10年以上培った経験を活かし、多様化する価値観の中でご相談者様にとって
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お葬式セミナー講師
エンディングコンサルタント
栗本 喬一(くりもときょういち)
1977年 東京生まれ(名古屋育ち)
略歴
母の死をきっかけに葬儀業界に興味を持ち、大学卒業後、大手葬儀社へ入社、家族葬から大規模葬儀まで、幅広くお葬式を葬儀担当者(セレモニーディレクター)として活躍。その後、葬儀会館の店長、新規開拓を歴任。お客様からの「ありがとう」という言葉をいただけることを仕事のやりがいとし、これまでに10年以上、5,000件以上の葬儀現場に立ち会う。
資格等
株式会社GSI グリーフサポート アドバンスコース修了。