葬式の費用はどれ位？予算内で希望の葬儀を行うための方法も紹介
親や子といった身内が亡くなると葬式が必要になります。ですが、葬式のプランを立てることなど人生においてそうそうあることではありません。
葬式にかかる費用がいくらだとかは大半の人がご存じないでしょう。ここでは葬式の種類や特徴、必要な費用の相場、それを抑えるための方法から葬式で得られる収入などについて紹介していきます。
葬式の種類と相場
葬式にはドラマやニュースなどでよく見かける一般葬のほかに、家族葬や一日葬、直葬などがあります。
まず、一般葬はその名からもうかがえるとおり、もっとも行われるタイプの葬式です。一般葬の相場は約90万円で、葬式に訪れる参列者の人数に合わせて式場も変わるため、相場が変動しやすい特徴があります。
次に、家族葬は遺族や故人と親しかった身内のみで行われる葬式で相場は約50万円といったところでしょう。
一日葬は葬式を全て1日で終わらせてしまうタイプの葬式で、相場は約45万円です。そして、直葬は葬式を行うことなくそのまま火葬してしまう方法で、相場は約17万円になります。
一般葬以外のこれらの葬儀方式は追加のオプションもあまりなく、式も少人数で行われるため一般葬に比べ、相場の変動はあまりありません。
葬式の形式別メリット・デメリット
紹介したように4種類ある葬式のスタイルですが、これらにはもちろんメリットもあればデメリットもあります。ここではそれらを個別に紹介していきます。
一般葬のメリット・デメリット
一般葬とは家族や親族だけでなく、故人と縁があった仕事関係者や友人など一般の人も広く参列して行う葬式です。
一般葬のメリット
一般的に通夜と告別式の2日間に渡って儀式を行います。一般葬のメリットと言えば、故人が生前お世話になった人々に葬儀の席でひととおり挨拶ができることでしょう。
もちろん、これらの大勢の人に故人との最期のお別れを済ませてもらうことができるのもメリットです。
遺族やごく親しい親族のみで行われる家族葬で済ませた場合、それ以外の故人の縁故者に「葬儀に参列したかった」といった類の不満を後々打ち明けられたりすることがあります。
一般葬であればこういったトラブルを回避できるのも大きなメリットでしょう。また、一般葬は昔から選ばれ続けている、極めて一般的な葬儀形式だという点もメリットです。
長年培われて来た葬式のスタイルなので親族から不満があがることも少なく、世間体も申し分ありません。
一般葬のデメリット
一方で、一般葬のデメリットとしては、家族だけでゆっくりとお別れをする時間が設けにくいというものがあります。
一般葬は伝統的なスタイルを重んじる傾向が強く、葬儀の進行プランに自由度があまりないためです。さらに、一般葬だと参列者がとても大勢になります。
通夜、告別式と2日間に渡ってこれらの方々の対応が必要になるため、遺族にとっては大きな負担となってしまう傾向が強いのもデメリットでしょう。
家族葬のメリット・デメリット
家族葬とは遺族である家族やごく親しい故人の友人や親族などの少人数で行われる葬式のことをいいます。
名前のイメージから家族のみでの葬式といった印象を抱きやすいですが、これといった明確な定義があるわけではなく、家族以外の参列が認められないというわけではありません。
家族葬のメリット
家族葬のメリットには、家族や親しい友人、親族のみで行われるため、終始アットホームな雰囲気で式を進行できるというものがあります。例えば、一般的な葬式では流すことが憚れるような明るい音楽を流すことも難しくはないでしょう。
また、限られた親しい間柄の人達で葬式を行うので、義理や見栄といったものが必要なく、祭壇を無駄に豪華にする必要がないというメリットもあります。これは通夜での振る舞いとして出す料理に関しても同樣です。
式の自由度が高いのもメリットで、日本では一般的な仏式葬儀から無宗教の葬儀に至るまで、形式に囚われることのない葬式ができます。
加えて、大人数の弔問客の対応に追われることもないので故人との最期のお別れをゆっくりと済ませられるのも大きなメリットです。
家族葬のデメリット
デメリットとして挙げられるものには、故人の社会的な別れが希薄になってしまうことがあります。生前の故人の人との繋がりは家族だけではなく、職場や、近所、人生を歩いてきた中で出会ったさまざまな友人や知人にまで及びます。
葬式というものはこういった友人や知人に遺族が故人になり代わって礼などを述べ、友人、知人は故人との最期の別れを慎ましやかに執り行う場でもあるのです。家族葬はこのような社会的な別れが希薄になる傾向が強いと言えます。
他にも、葬式後に弔問客が訪問してくる可能性が高いというものがあります。式が終わってから故人の最期を知った友人や知人がお別れを告げるために訪ねてくるケースです。
さらに、こういったケースは間隔をあけて数人訪れてくることが間々あるので、その度に対応する羽目になってしまい下手をすると一般葬よりも負担がかかります。その上、葬式に呼ばれなかったことに不満を告げられる可能性も否定できません。
また、家族葬だと費用が抑えられそうなイメージですが、一概にそうは言えないという点もデメリットでしょう。家族葬は前述したように少人数で行う葬式です。つまり、参列者が少ないということは香典による収入も少なくなります。
一日葬のメリット・デメリット
一日葬は通夜を行うことなく、わずか1日で火葬まで済ませてしまう葬式です。
1日で全て終わらせてしまうということもあって「ワンデーセレモニー」と呼ばれたりもします。
式を1日にすることで費用を抑えたい場合や、日々のスケジュールから2日分の確保が難しい場合などに利用されることの多い葬儀形式です。先に述べたように通夜は行わないので、納棺を済ませ準備ができた段階で葬儀・告別式を始めます。
なお、式中初七日法要をこの段階で行ってしまうこともありますが、地域によって火葬後に行われる場合もあるので確認は事前にすませておきましょう。
一日葬のメリット
一日葬のメリットは、遺族の負担が大きく軽減される点です。スケジュールは1日開けることができれば問題ないのでスケジュール管理に頭を悩ませることもないでしょう。
2日連続で親しい故人の葬儀を行うのは、遺族にとっては大きな負担となります。一日葬だと通夜がないので葬儀にかかる前日はゆっくりと身体を休めることができます。遺族の他に遠方から訪れる参列者にとってもメリットの大きい葬儀形式です。
1日で葬式を済ませられるので日帰りの選択肢ができ、宿泊施設を用意する必要がなくなります。
これにより、旅費による出費という負担が軽減されます。他にも、1日で済ませるので式場代や飲食代の負担を1日分に軽減することも可能です。返礼品も1日分で済ませられるので費用の面でのメリットは大きいと言えます。
一日葬のデメリット
逆に、一日葬のデメリットは通夜を行わないといった点です。本来、通夜は18時や19時から始まります。
このくらいの時間から始まれば、学校や仕事がある日でもそれらが終わったあとに弔問に訪れやすいのです。しかし、一日葬は2日分の葬儀を1日で行うことになる以上、式の開始時間を早めに設定する必要があります。
ケースとしては午前11時くらいから開始することが多く、当日に学校や仕事がある場合、故人とのお別れを済ませることができない人が出てきてしまうわけです。
また、この葬儀形式は比較的新しいものであるためまだ馴染みが薄く、お寺や参列者から反発を受けてしまう可能性があります。
1日で済ませてしまうことから、故人との最期のお別れをゆっくりと済ませられないのもデメリットでしょう。
直葬のメリット・デメリット
直葬は葬儀式を何１つ行うことなく火葬を行う葬儀形式です。死後24時間以内に火葬することは法律によって禁止されているので、死後24時間後に直接火葬します。
ちなみに、直葬とは警察用語で、身元のわからない遺体を火葬場へ直接搬送（直送）することが由来だとする説が主流です。
基本的には司祭者を呼ばずに行う葬儀形式ですが、呼ぶのがダメだというわけではありません。荼毘経だけでもあげたい場合は葬儀社に相談してみましょう。
直葬のメリット
直葬のメリットは必要最低限な労力のみで葬儀を済ませることができるという点があげられます。式を行わないのでお迎えから拾骨まで手早く済ませられます。
直葬は身内で執り行うのが一般的です。参列者を案内するための受付の準備や参列者への挨拶の下準備などは必要なく、返礼品などの準備にかかる負担も軽減できます。
少人数で行うことになるので葬儀後の挨拶回りも最低限で済ませられます。このように、必要な準備が少なく手間がかからないことをメリットと捉える人は多いようです。
直葬のデメリット
次に、直葬のデメリットとして、悔いが残りやすいという点があります。
理由はさまざまですが、読経をあげられないなど一般的な葬儀形式を行えないことがもっとも大きな理由でしょう。
一般葬では通夜、告別式と2日間設けますがこれにはきちんとした理由があります。時間をかけ段階を踏むことで故人を失った悲しみを癒やすという側面があるからです。直葬だとこういう段階を踏まないので、後々に悔いを残してしまう傾向が強くなってしまいます。
また、親族の同意が得られにくいのもデメリットです。直葬はまだまだ一般的ではなく、お経もあげずに火葬してしまうことを非難されてしまう可能性は否定できません。
直葬を選択する場合は事前に親族の理解を得ておくことを忘れないようにしましょう。
他に、菩提寺とトラブルが起こりやすいのもデメリットの1つです。菩提寺の住職に相談することなく直葬を済ませてしまうと、納骨を断られてしまうことがあります。直葬を選択する場合は菩提寺に事前に相談しておくことをおすすめします。
葬式の費用を抑える方法
天涯孤独でもない限り大半の人は喪主になる可能性があると言っていいでしょう。そして、葬式というものは概ね突然やってきます。
お金に余裕のない時に起こってしまう可能性を考えれば費用は極力抑えたいのが人情です。ここでは葬式で必要な費用を軽減できる方法を紹介していきます。
安く利用できる斎場を選ぶ
式場として利用することになる斎場はどこを選ぶかによって大きく費用が変わります。
代表的な斎場は、公営斎場、民営斎場、ホテル、火葬場、寺院斎場などです。
斎場利用料の相場はホテルが約100～1000万円と最も高く、公営斎場は約2～15万円、民営斎場は約10～30万円、火葬場は公営だと約5000円～、民営だと約5～15万円、寺院斎場は約10～30万円となっています。
自宅は自分の家なので利用料金を払う必要がなく無料です。できる限り斎場利用料の安い所を選ぶのが費用を抑える秘訣でしょう。
そうなると利用料を払わずにすむ自宅ですが、家族葬などでない場合は内装費用やテント使用料、送迎バスの手配などでかえって費用がかかってしまう可能性があります。
家族葬を行わない場合は他の選択肢を選んだほうが無難でしょう。自宅以外で斎場利用料の安い所を選ぶ場合も注意が必要です。
葬式の費用には斎場利用料のほかにも、葬儀本体費用、飲食接待費用、会葬返礼品費用、その他のオプション費用といったものがかかります。斎場利用料が安い所はこれらが高く設定されていることが多いので留意しておきましょう。
シンプルな祭壇を選ぶ
祭壇の選択も費用を抑えるうえで大きな効果が期待できます。祭壇費は価格変動が非常に高く、安いものであれば20万円前後、高いものであれば500万円以上の金額が必要になることもあるからです。
式で使うことになる祭壇、位牌、遺影、棺にはそれぞれにランクがあり、こだわりに応じて費用がかかります。
祭壇には白木祭壇と生花祭壇とがあり、白木祭壇は約20～100万円、生花祭壇は約30～150万円必要です。
位牌は安いものだと約1万円前後、高いものであれば10万円以上かかり、遺影は約1～3万円かかります。また、棺は安いものであれば3万円程度ですみますが、高いものであれば100～250万円の価格のものもございます。
費用を抑えたいのであればシンプルな祭壇を選択するのがおすすめです。
公営斎場・公営火葬場を選ぶ
火葬場には公営火葬場と民営火葬場の2種類があります。公営火葬場の相場は無料～約5万円、民営火葬場の相場は約5～15万円です。公営による無料での火葬は地域によりますが、それを抜きにしても約2～5万円で火葬ができます。
比べて民営での火葬は5万円を最低金額に設定している所が大半です。費用を抑えたいのであれば公営火葬場を選ぶのが無難でしょう。ただし、葬儀社の見積書には「費用一式」と書かれているのにも関わらず、火葬費が含まれていないケースがあります。
見積もりを出してもらった時点で火葬費が含まれているかどうかの確認をきちんと済ませ、もし含まれていなかった場合は、葬儀社を変更するか火葬場に問い合わせて火葬料を別個支払うようにしましょう。
通夜振る舞いでは大勢でつまめる料理を選ぶ
葬式には通夜振る舞いという飲食接待があります。通夜振る舞いは通夜が終わったあとに1人あたり3,000～5,000円ほどの食事を振る舞う行いです。
葬儀社に依頼するとほぼ前述通りの金額のものが用意されます。必ず1人につき1膳用意する必要はなく、参列者の中には少しだけ口をつけた程度で退席してしまう人が多いのが現状です。
こういったこともあり、近年では寿司桶やオードブル、サンドイッチのような大勢でつまめる料理が用意されることも多くなってきています。例えば、寿司桶であれば5人分を約5,000円で賄えるので、この手法を取れば飲食接待による出費を大きく軽減させることが可能です。
宗教者へのお布施は葬儀社に相談して金額を選ぶ
仏式での葬式を行うと読経や戒名の謝礼として宗教者へのお布施が必要です。ただし、このお布施はあくまでも宗教者への心付けなので金額に明確な基準がありません。
基準がないというのは頭を悩ませる所ですが、日本消費者協会による統計では1位が40～50万円だというデータがあります。判断に困った場合は葬儀社に相談してみましょう。葬儀社によってはお布施の適切な金額を教えてもらえることがあるのでおすすめです。
葬式においての収入について
ここまでは葬式に必要な費用について紹介してきましたが、葬式には収入もあるのです。ここでは葬式で発生する収入について紹介していきます。
香典
葬式で発生する収入で最も割合の大きいものは香典です。香典は基本的に参列者からいただくものですが、弔問に訪れた人からもいただくことがあります。
香典による収入は平均で約79万円だと言われ、これは故人の人脈や親族との付き合いによりますが結構な収入と言えるでしょう。葬式を行ううえで必要となる費用の大きな助けとなります。
各種健康保険組合からの補助
各種健康保険組合からの給付金も葬式で発生する収入の1つです。生前故人が加入していた健康保険組合によっては、埋葬代や葬儀にかかる費用を補助してくれる場合があります。
健康保険からの給付金は組合によってまちまちで、平均すると5万円程度と言われていますが支給額の多い所では約20万円もの支給が受けられるケースもあるようです。
こういった給付金は葬式の規模や有無に関わらず支給されるので、一般葬以外の葬儀形式を選択した場合でも手続きは忘れないようにしましょう。
葬儀費用の積立保険
近年、さまざまな生命保険が民間にはありますが、これらの中には葬儀費用が組み込まれたものもあり、生命保険によっては死亡保険金とは別に葬儀費用が給付されることがあります。
当然、生命保険には葬儀費用目当てで加入して積み立てておくことも可能です。また、葬儀保険の中には1年程度の短期のものも用意されているのでそういった保険に加入するのもいいでしょう。
香典や健康保険組合からの補助とは違い、積立保険は前もって準備をしておくことで得られる収入になります。
予算に合わせてベストな葬式を選ぼう
葬式の形式、祭壇、飲食費用など、工夫次第で予算内に抑えることはそんなに難しいことではありません。
さらに、葬式では香典のような収入もあるため費用の足しにもできます。ただし、想定外の出費を防ぐためにも葬儀社からの見積書はきちんと確認しておくことが大切です。
費用を抑えることも大切ですが、そればかりに目を向けてしまうと故人との最期がおろそかになってしまい後悔することもあることは肝に銘じておきましょう。
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【監修】栗本喬一(くりもと きょういち)
- 略歴
- 栗本喬一(くりもと きょういち)
- １９７７年生まれ
- 出生地：東京都(愛知県名古屋市育ち)
- 株式会社東京セレモニー 取締役
- ディパーチャーズ・ジャパン株式会社
- 「おくりびとのお葬式」副社長として、葬儀会社の立ち上げ。「おくりびとアカデミー」葬儀専門学校 葬祭・宗教学 講師。
- 株式会社おぼうさんどっとこむ
- 常務取締役として、僧侶派遣会社を運営。
- 株式会社ティア
- 葬祭ディレクター、支配人、関東進出責任者として一部上場葬儀 社の葬儀会館出店、採用、運営を経験。
- 著書：初めての喪主マニュアル（Amazonランキング２位獲得）
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