火葬のみの葬式で後悔しない！プロが教える8つの流れと3つの注意点
冠婚葬祭、生きていれば必ず参列することになるお葬式ですが、直葬という言葉を聞いたことがありますか？新しい人権で「自己決定権」が認められるなど、人生の歩み方がどんどん多様化していく現代で、お葬式の形もまた多様化しています。
直葬は、宗教的な儀式の伴わない火葬のみのお葬式になります。
今回は、そんな「直葬」について解説していきます。
直葬とは？
皆さんは直葬というお葬式の形をご存知でしょうか。近年では少しずつ増えてきたこの形式は、普通のお葬式のような宗教的な儀礼を一切行わずに、火葬のみを行うお葬式の形です。
基本的にお葬式を行うには、それなりの時間や手間、まとまったお金が必要になります。そのような中でそもそも経済的な理由により、普通の葬儀をあげる経済的な余裕の無い方が葬儀をあげるための手段だったものが、情報社会の形成とともに広がりを見せ、無宗教で宗教的な儀礼の必要のない方や故人の意向により簡素な葬式を執り行いたい方も、こうした直葬で葬儀を行うようになりました。
現在、葬儀をあげている人のうちおよそ5パーセントの人が直葬で葬儀を営んでいるといったデータも存在し、まだまだマイナーではあるものの、しっかりと社会に浸透しつつある葬儀の形態であると言えます。この記事では、そんな直葬について、その長所短所から相場までじっくりと解説をしていきます。
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一般的な葬儀との違い
直葬における世間でよくある葬儀との一番の違いは、お坊さんを呼んだ儀礼を行わずに火葬のみを行う点にあります。
普通のお葬式では、夜通しで故人を悼み、告別式で最後の別れを告げながら、お坊さんなどの宗教者をお呼びして故人の供養を行います。また、こうしたお通夜や告別式は、喪主や近しい人のみならず、生前に喪主と関わりのあった多くの人が参列し、故人を悼みます。そのため、葬儀の規模は自ずと大きくなりやすい傾向にあります。
一方で直葬では、そのまま火葬場で火葬を行います。加えて、葬儀への招待者も喪主と親しいもののみなど非常に限られている点で、普通の葬儀とは大きく異なります。一般葬より簡素で小規模な葬儀であると言えます。
直葬以外の葬儀にはどんなものがあるのか？
ここまで、直葬についての大まかな内容や普通の葬儀との違いについてお話してきました。それでは、直葬以外にはどのような葬儀の形があるのでしょうか。ここでは、いくつかの葬儀の形式をご紹介します。
一般葬
その名の通り、世間でよく行われる日本の伝統的な葬儀です。葬儀に招待する方を限定することなく、生前に故人とお付き合いのあった人など、様々な立場の方が葬儀にいらっしゃいます。基本的には、概ね300名以下の葬式が一般葬と呼ばれます。みなさんがお葬式と聞くとこの形の葬儀形態をイメージするでしょう。
一般的な葬儀に関しては「仏式葬儀とは？一般的なマナーや葬儀の流れについて徹底解説」をご覧ください。
密葬
一般葬と異なり、招待者を身内に限定して行う葬儀をさします。以前は、有名人などが大規模な告別式の前に、家族などの身内だけで葬儀をあげ火葬まで行う場合に行われていた葬儀の形式でした。現在では、大規模な告別式を行わない場合でも、身内だけで静かにお別れを告げる手段として密葬が選ばれるケースが増えてきました。密葬の言葉の通り、身内だけでひっそりと行う葬儀となります。
密葬について詳しく知りたい方は「密葬とは何？密葬を行うメリット・デメリットなどを徹底解説」もご覧ください。
家族葬
密葬と同様に、葬儀に招待する人を身内に限定して行う葬儀をさします。密葬との違いは、家族葬では葬儀に招待する範囲を更に、家族などの近親者に絞り込んでいる点にあります。一般葬とは異なり、お付き合いなどの気遣いをできるだけなくし、故人とのお別れを大切にした葬儀内容となっていますが、葬儀の中身にルールはありません。生活様式の多様化が進む現在で、核家族化などが進む中、家族葬はとても身近な葬儀のあり方へとなってきました。みなさんの周りでも家族葬は増えてきているのでは無いでしょうか。
家族葬については「家族葬とは？流れ・費用・マナー・選ばれる理由を完全解説！」でも詳しくご紹介しています。
社葬
その名の通り「会社」が執り行う葬儀になります。故人が会社の社長や会長である際や職員が殉職した際に行われ、葬儀にかかるコストは会社が負担します。また、社葬とは別に、会社ではない団体が同様の葬儀を行う場合は、団体葬と呼ばれます。加えて、社葬や団体葬の場合、会社や団体が主催せず、遺族と一緒に葬儀を執り行う場合は、合同葬と呼ばれます。国をあげて葬儀を行う国葬などもこうした葬儀形式の一種であると言えます。
社葬については「社葬とは？意味・流れ・マナー・費用を完全解説！」でも詳しくご紹介しています。
直葬で葬儀を営むメリットとデメリット
ここまで様々な葬儀をご紹介してきましたが、その中でも今回ご紹介する「直葬」には本当に多くの長所と短所が存在します。ここからは、そんな直葬のメリット・デメリットの一部を抜粋してご紹介します。
直葬で葬儀を営むメリット
直葬で葬儀を営む長所には主に次の2点があります。
葬儀のコストが抑えられる
まず1つ目ですが、通夜や告別式などの比較的大規模な儀礼を行わないために、葬儀に関わるコストが徹底的に抑えられる点が長所としてあげられます。
直葬の場合に必要になるお金は大きく、
●安置するためのお金
●火葬するためのお金
●葬儀に必要な備品（棺や骨壷など）を購入するためのお金
に分けられます。
普通の葬式ではこれらに加えて、
●通夜・告別式のための会場の使用料金
●飲食の料金や香典返しのお金
●お坊さんなど宗教者をお呼びするためのお布施
などがかかります。
この中でも、「飲食料金や香典返しのお金」は、葬儀の規模が大きくなればなるほど大きく膨らみ、遺族の負担強くしていきます。また、供花や供物を用意、受け入れる負担も重くなっていきます。
一方で、直葬の場合「香典による収入」も無いため、収支をトータルで考えた場合に、コスト負担が大きくなる可能性があります。経済面を理由に直葬を考える場合には、この点には注意が必要です。
加えて、格安で直葬プランを掲げている葬儀社の中には、一部の変動する費用（霊柩車の料金やドライアイスの料金など）を含めておらず、追加で請求される場合もある点にも十分な注意が必要です。
火葬（直葬）の費用については、「火葬(直葬)の費用を完全解説！相場・内訳・費用を抑える方法を紹介！」でも紹介しています。
遺族の負担を軽減できる
次に2つ目ですが、葬儀に招待される人が大幅に絞られるため、身内のみでゆっくりとお別れの時間を持つことができる点が長所と言えます。普通の葬儀と違い、かなり限られた範囲の親しいもののみで葬儀を執り行うため、喪主もゆっくりとお別れの時間を過ごすことができます。
また、参列者の対応は、喪主にとっての身体的・精神的な重たい負担になることが多いため、こうした負担を軽減することができる点も、直葬の長所であると言えます。
直葬で葬儀を営むデメリット
遺族の負担面でメリットの大きな直葬ですが、その分短所もあります。ここでは2つの直葬の短所をご紹介します。
トラブルになる可能性がある
まず1つ目は、直葬で葬儀をあげるに当たり、周りの人の理解を十分に得る必要がある点です。近年、葬儀の一つの形式として浸透しつつあるとはいえ、まだまだマイナーな葬儀形式であることは確かです。また、伝統的な葬儀形式に比べて宗教的な儀礼を行わない点で、親族からの反感を受ける可能性もあります。加えて、直葬は招待者を著しく絞り込むため、故人にお別れを伝えたかった知人などとトラブルになる可能性もあります。
納骨を拒否される可能性がある
2つ目は、お寺に納骨を拒否される可能性がある点です。直葬は、儀礼を一切行わずに、火葬のみを行う葬儀形式です。そのため、お寺を通すことなく火葬まで行ってしまうことになります。
場合によっては、宗教的な供養を行っていないお骨の納骨を拒否されるケースがあるのです。このようなトラブルを未然に防ぐためにも、直葬で葬儀を営む場合は前もってお寺に相談しておくことが良いでしょうか。
また、直葬のメリット・デメリットについては「葬儀無しで火葬のみ？直葬の流れからメリットデメリットまでを徹底解説！」「直葬(火葬)の費用を完全解説！相場・流れ・メリット・デメリットを紹介！」の記事でも詳しく紹介しています。
直葬で葬儀を営む際の注意点
直葬は、一般葬など他の葬儀形式と極端に異なる特徴を持っています。そのため、直葬で葬儀を営む際は、十分に気をつけるべき注意点がいくつかあります。ここからは、そういった注意点をじっくりと解説していきます。
親戚や故人の友人などから十分な理解を得る必要がある
デメリットの中でもお伝えしたとおり、直葬は「宗教的な儀礼を行わない点」と「参列者を制限する点」で親戚や故人と生前にお付き合いのあった人々からの反感を受ける可能性が十分にあります。
「供養が十分ではないのではないか？」「最後のお別れを伝えたかったのに葬儀に招かれなかった」など、後々トラブルに発展する可能性もあります。こうしたトラブルを避けるために、親戚や故人の友人には事前にしっかりと直葬で葬儀をあげる理由を説明し、十分な理解を得る必要があります。
また、葬儀に招かなかった故人の知人や友人には、身内のみで葬儀を行った旨のお知らせをお送りするようにするとよいでしょう。
周囲への理解については「周囲の理解を得ることが大切！直葬を選ぶときの注意点について」でも説明しています。
葬儀を簡略化するとはいえ最低限のルールは守る
葬儀の儀礼を簡略化する点に直葬の特徴はありますが、だからといって葬儀のマナーを守らなくて良いかというとそういうわけでもありません。どんなに葬儀の形式を簡略化しようとも、葬儀が故人を悼む場であることには代わりはありません。ですから、身内の集まりだとしても、服装や身だしなみなど最低限の葬儀のマナーを守るようにしましょう。
地域の慣習を守る
地域の習慣によっては、火葬のみによる葬儀をよく思われない可能性も十分にあります。前の項目でご説明したとおり、直葬はまだまだマイナーな葬儀形式です。
昔からの風習や伝統を重要視する地域にお住まいの場合、事前に相談や承諾なく直葬で葬儀をあげてしまうと、後々地域の中で大きなトラブルとなる可能性も秘めています。親戚や故人の友人・知人同様に、地域の方からも十分な理解を得る必要があるでしょう。
直葬についての注意点は「都会を中心に増えている直葬の注意点とは」もご確認ください。
直葬で葬儀を営む際の費用相場
直葬の特徴の1つである費用について、ここで少し詳しく解説します。まず全体の費用相場ですがおよそ10万円から50万円ほどとなっています。しかし、ここで注意が必要なのが、地域によって大きな差が出やすい点です。
直葬にかかる費用は、2つに分けると「葬儀社に支払う費用」と「火葬場に支払う費用」になります。このうち火葬場に支払う費用に関して、地域によって大きな違いが出やすいのです。
火葬場へ支払う費用
使用する予定の火葬場が、市町村が運営する公営の火葬場なのか、それとも民営の火葬場なのか、同じ公営の火葬場であっても地域によっては無料の火葬場もあれば有料の火葬場も存在します。そのため、実際に使用する火葬場の使用料金を事前に調べておくと良いでしょう。
費用面を理由に葬儀をあげられない場合には、様々な補助制度があるため、そうした補助制度を活用することも検討できます。例えば、会社や国の健康保険制度に加入している場合に被保険者もしくはその扶養家族が亡くなった場合、埋葬費や葬祭費の支給を受けることができます。
また、こうした制度の他に、各市町村独自の補助制度がある可能もあるため、一度市町村役場に問い合わせてみることをおすすめします。
葬儀社へ支払う費用
葬儀社によっては、信販会社などと連携してローンによる葬儀費用の分割払いに対応しているケースもあります。また、独自の分割払いに関する制度を持っていなくても、クレジットカードによる分割払いに対応している場合もあります。そのため、葬儀社にも費用をなるべく抑えたい旨の相談を早めにしておくことをおすすめいたします。
直葬で葬儀を営む手順
一般的な葬儀の場合、「お通夜→告別式→火葬」の順に営みますが、直葬の場合は、通夜と告別式がありません。ここでは、一般的な葬儀とは大きく手順の違う直葬で、葬儀を営む場合の手順について詳しく解説していきます。
ご臨終
病院で医師によって死亡の診断がされると、故人に対して末期の水を施します。その後清拭などの処置が施され、一時的に病院にて安置されます。また、その際に病院から死亡検案書が発行されます。この死亡検案書は市町村に死亡届を出す際に必要になるため大切に補完しましょう。
お迎えと安置
その後、安置先が決まると、葬儀社などの車両で安置先へと移送され、葬儀までの間そこに安置されることになります。
葬儀社や火葬場の手配
直葬に対応した葬儀社と火葬場を手配します。葬儀社によっては直葬に対応していない場合もあるため十分な注意が必要です。また、葬儀社によっては、火葬許可のための申請を代行してくれる場合もあります。
葬儀社への手配は、「お葬式の依頼方法はどうすれば良い⁉︎葬儀社手配の方法とは」もご参考ください。
納棺と出棺
葬儀社との打ち合わせが終わり、葬儀の段取りが決まると、納棺と出棺を行います。納棺では、故人が旅立つための身支度をし、棺へと納めます。納棺の際には、献花や故人が生前に好きだったものを一緒に納めることも可能です。
お別れの儀と火葬とお骨上げ
火葬場によっては、その場でお別れの時間を持つことができるため、その場合は火葬場にてお別れの儀を執り行います。その後火葬へと移り、1時間ほどで火葬が完了します。火葬のあとは、故人のお骨を拾い上げるお骨上げを行います。
散会
火葬場にてお骨上げまで終了すると、そのまま散会となります。
お坊さんを呼ばない直葬で戒名をもらいたい場合の対応方法
一般的な葬儀の場合は、葬儀中の宗教的な儀式をお坊さんなどの宗教者に依頼するため、そのままそのお坊さんに戒名をつけてもらうことが一般的です。しかし、直葬の場合は、葬儀をお坊さんなどの宗教者に依頼しないため、同時に戒名を付けてもらうことができません。
そのため、直葬で葬儀をあげた場合は、四十九日法要までに戒名を付けてもらうように菩提寺などに改めてお願いする必要があります。この場合、直葬にて葬儀をあげた理由などを謙虚に説明し、お願いすれば戒名を付けてくれる場合もあります。一方で直葬に対してよく思っていないお寺もあるため、やはりトラブルを避けるためには、直葬で葬儀を営む前にしっかりと菩提寺などに相談しておくことが望ましいでしょう。
菩提寺が無い場合は、『やさしいお坊さん』からご相談を承ることができます。戒名をはじめ、お坊さんへの手配や手続きに関しての相談を専属スタッフがお受けいたします。
火葬のみで葬儀を営む「直葬」についてのまとめ
ここまで、一般的な葬儀とは異なり、火葬のみで葬儀を営む直葬について解説してきました。
「直葬」について重要となるポイントを下記にまとめました。
【直葬とは？】
●宗教的な儀礼を一切行わずに、火葬のみを行うお葬式の形式
【一般的な葬儀との違い】
●儀礼を行わずに火葬のみを行う
●招待者も喪主と親しいもののみなど非常に限られている
【直葬のメリット】
●葬儀に関わるコストが徹底的に抑えられる
●喪主にとっての身体的・精神的負担を軽減できる
【直葬のデメリット】
●儀礼をおこなわない為、周囲の理解が必要
●お寺を通さない為、納骨を拒否される可能性がある
【直葬をおこなう際の注意点】
●親戚や故人の友人からの理解が必要
●服装や身だしなみなど最低限の葬儀のマナーを守る
●地域の慣習を守る
【直葬にかかるおおよその費用】
●およそ10万円から50万円だが、公営や民営の火葬場を使用するなどで差が出る可能性がある
【直葬を営む手順】
①臨終後、死亡届の入手
②安置先への移送
③葬儀社や火葬場の手配
④納棺と出棺
⑤（お別れの儀をおこなう場合も）
⑥火葬
⑦お骨上げ
⑧散会
【直葬で戒名をもらう場合は？】
●四十九日法要までに菩提寺（ぼだいじ）に依頼する
直葬には、葬儀にかかるコストを徹底的に下げることができる点や、会葬者が少ないために、喪主や遺族の精神的な負担が軽減されるなど大きな長所があります。
一方で、まだまだマイナーな葬儀形式であり、宗教的な儀式を伴わないために周囲の理解を得づらいといった短所もあります。
特に納骨や戒名をつける際にトラブルとならないように、菩提寺には事前にしっかりと説明と相談する必要があります。メリットとデメリットを十分に考慮しながら、最適な葬儀の形を見つけられると良いでしょう。
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【監修】栗本喬一(くりもと きょういち)
- 略歴
- 栗本喬一(くりもと きょういち)
- １９７７年生まれ
- 出生地：東京都(愛知県名古屋市育ち)
- 株式会社東京セレモニー 取締役
- ディパーチャーズ・ジャパン株式会社
- 「おくりびとのお葬式」副社長として、葬儀会社の立ち上げ。「おくりびとアカデミー」葬儀専門学校 葬祭・宗教学 講師。
- 株式会社おぼうさんどっとこむ
- 常務取締役として、僧侶派遣会社を運営。
- 株式会社ティア
- 葬祭ディレクター、支配人、関東進出責任者として一部上場葬儀 社の葬儀会館出店、採用、運営を経験。
- 著書：初めての喪主マニュアル（Amazonランキング２位獲得）
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