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葬儀屋に必要な資格は?葬祭コーディネーターから終活士まで完全解説!

みなさんは、葬儀に関する資格が様々あることをご存知でしょうか。葬祭コーディネーターから終活士に至るまで、本当に様々な資格が存在しています。葬儀屋を目指そうとする場合、持っていると有利になったり、実際の葬儀社での業務に役に立ったりする資格です。

今回はそんな、葬儀に関する資格を8つほど具体的に紹介してまいります。気になる資格があれば、受験してみると良いかもしれません。

葬儀屋とは?

葬儀の画像

皆さんは葬儀屋さんのお仕事についてどこまでご存知でしょうか。「お葬式に関する準備や手配、運営をする」と一言で言ってもその業務は本当に多岐にわたるものです。実際のお葬式の準備以外にも、仏事関連の相談を受けたり、営業を行ったり、お葬式だけでなく法要の手配をしたり、お墓の準備や仏具の販売を行ったりと、本当に様々な業務が存在しています。

まずはそんな葬儀屋さんがどんなことをしているのかということから詳しくご説明してまいります。葬儀屋さんに興味がある方の参考になればと思います。

葬儀屋は何をする職種?

葬儀屋さんとは、その名の通り葬儀に関する手配などを行う会社のことを指します。一般的には、葬儀社などと呼ばれることが多いのではないでしょうか。そんなお葬式に関する手配をする葬儀屋さんですが、そのお仕事の内容は多岐に渡ります。

基本業務

基本的な業務は、故人が亡くなった後の葬儀に関する手配と式当日の進行などの運営業務になります。また、場合によっては、ご遺体を安置した後の管理など全てを含めた葬儀に関する業務を行うこともあるようです。

営業活動やアフターフォローを行うことも

また、そうした中心的なお仕事以外にも、そこに至るまでの営業活動や葬儀が終わった後のアフターフォローも葬儀屋さんのお仕事になります。

こうした葬儀業者は、基本的には地域密着型の小さな事業者であることが多い傾向にあります。ですので、こうした企業への入社は、人づてで行うような場合が多いようです。

葬儀屋さんに資格は必要?

ここで1つ疑問に思うのは、葬儀屋さんはご遺体などを扱う少し特殊なお仕事になるため、必要な資格があるのでは無いかというものです。結論から申し上げると、「必要」な資格はありません。ですので、なろうと思えば誰でもそのお仕事をすることができます。

一方で、あると便利な資格はたくさんあります。この記事では、仏事全般に関するものから、お墓に関するもの、最近良く耳にする終活に関するものまで幅広く存在する資格について詳しく解説してまいります。

葬儀会社の業務については下記記事もご参考ください。
葬儀会社とは?葬儀会社の仕事からお給料事情まで完全解説!
きっとあなたもそう思っている「葬儀会社はどこも同じ」ではない

葬儀屋さんが持つと良い資格

必要な知識の画像

先程ご紹介したように、葬儀屋さんになるために必要な資格は存在しませんが、あると便利な資格はたくさん存在します。ここでは、その中で8つの資格に絞って詳しくご紹介していきます。

>>葬儀の仕事は資格が必要?葬儀の仕事で持っていると役立つ資格一覧!

葬祭ディレクター

公式サイト「厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査」

まずご紹介するのは、葬祭ディレクターと呼ばれる資格です。

取得には実務経験が必要

この資格に関しては、ただ知識があればよいというわけではなく、しっかりとした実務経験が必要になります。

その分、この資格を持っている人=葬儀のプロということができる、非常に重宝される資格で、お客さんの中には、この資格が持っている担当者がいるところを探すなんてこともあるようです。葬儀業界にいるのであれば、とっておきたい資格の1つであると言えるでしょう。

葬祭ディレクターには1級と2級がある

なお、この資格には2つの「級」が存在しています。2級の場合は、個人的な葬儀に関するサービスについての実務経験や知識が問われます。なお、この級数を持っている人は銀色のネームバッジをつけることができます。合格率はおよそ67パーセントです。

加えて1級では、社葬といった、団体での葬儀に関する知識が求められます。また、5年以上の実務経験が必要など、非常に難易度が高くなっていると言えます。なお、この級数を持っている人は金色のネームバッジをつけることができます。ちなみに、1級を取るために、2級は必ずしも必要なわけではないので、飛び級で合格することも可能です。合格率はおよそ58パーセントです。

葬祭ディレクターについては下記記事もご参考ください。
葬祭ディレクターとは?資格取得の方法と費用・年収・将来性を徹底解説!

仏事コーディネーター

公式サイト「仏事コーディネーター」

続いてご紹介するのは、仏事コーディネーターです。この資格は、全日本宗教用具協同組合という組織が定めている資格になります。主に、仏壇や仏具に関する知識が問われるもので、2004年から始まった民間の資格になります。

仏事コーディネーターの受験資格

この資格は、そもそも受験の条件が厳しいために、非常に難しい試験となっています。具体的な条件としては次のようなものが挙げられます。

①宗教用具を扱う事業所を経営するもの並びにその従業員
②受験される年の4月1日時点で満20歳以上である
③宗教用具を扱う事業所での在籍期間が、受験される年の3月31日時点で3年以上のもの
④全日本宗教用具協同組合の組合員とその従業員

このように、組合員でなければ受験することができない点には十分に注意が必要でしょう。逆を言えば、組合員である店舗の従業員であれば大丈夫ですので、もしご自身の店舗が該当する場合には、受験してみると良いかもしれません。

仏事コーディネーターについては下記記事もご参考ください。
仏事コーディネーターとは?資格取得の方法と費用・年収・将来性を徹底解説!

仏教葬祭アドバイザー

公式サイト「仏教葬祭アドバイザー」| 日本仏教協会

続いてご紹介するのは仏教葬祭アドバイザーです。この資格は、一般社団法人日本仏教協会が行う資格制度です。この資格は、一日葬や直葬といった、省略された形の葬儀をなるべく減らし、本来の仏教に基づいた葬儀をご提案できるようになることが目的となっているものです。この資格は、先程も資格のように厳しい制限が無いため、誰でも受験することが可能です。

お墓ディレクター

公式サイト「お墓ディレクター」日本石材産業協会

続いてご紹介するのは、お墓ディレクターという資格です。この資格は、その名の通りお墓に関する資格ですが、一般社団法人日本石材産業協会が認定する資格で、お墓に関する幅広い知識と教養を有する人に与えられます。

試験では、お墓の種類やどのような形があるのかといったこと、石そのものに関する知識や加工の方法、お墓に関する歴史や文化など、本当に幅広い知識が問われます。

お墓ディレクターには1級と2級がある

この資格には1級と2級がそれぞれ存在し、1級の場合は2級を持っているか3年以上の実務経験が必要となります。

お墓ディレクターについては下記記事もご参考ください。
お墓ディレクターとは?資格取得の方法と費用・年収・将来性を徹底解説!

終活カウンセラー

公式サイト「一般社団法人 終活カウンセラー協会」

続いてご紹介する資格は、終活カウンセラーです。資格のご紹介をする前に、まず終活について簡単にご説明します。

終活とは?

終活とは、自らの死と向き合い、最後まで自分らしい生き方をするための準備活動のことを指します。この考え方は、近年非常によく考えられるようになってきたもので、少しずつ浸透してきています。

終活カウンセラーに必要な知識

そんな終活に関する資格である終活カウンセラーは一般社団法人終活カウンセラー協会が認定する資格で、単に終活に関する知識を有するだけでなく、シニアのお困りごとの相談人として、しっかりと話しを聴く技術を持った人に与えられます。

終活カウンセラーには1級と2級がある

この資格には1級と2級が存在しており、まず2級は、自分でエンディングノートを書くことが出来るレベルです。続いて1級は、人にエンディングノートの書き方を教えられるレベルにあることを表しています。

2級に関しては、通信講座などで取ることが出来るため、気軽に取れる資格の1つであると言えるでしょう。もし興味があれば是非挑戦してみると良いかもしれません。

終活カウンセラーについては下記記事もご参考ください。
終活カウンセラーとは?資格取得の方法と費用・年収・将来性を徹底解説!

終活アドバイザー

公式サイト「終活アドバイザー協会」

続いてご紹介するのは、終活アドバイザーです。こちらは、終活アドバイザー協会が認定する資格になっています。先程の終活カウンセラー同様に、エンディングノートに関するアドバイスが出来るかなどが認定要件になっています。

終活アドバイザーについては下記記事もご参考ください。
終活アドバイザーとは?資格取得の方法と費用・年収・将来性を徹底解説!

終活ライフケアプランナー

公式サイト「終活ライフケアプランナー」

次にご紹介する資格は、終活ライフケアプランナーです。これは、日本能力開発推進協会が認定する資格で、終活に関して熟知し、そのサポートが出来ることが認定要件となっており、協会が実施する研修を受講する必要があります。

終活士

公式サイト「終活士資格試験|終活の専門家 日本終活士協会」

最後にご紹介するのは終活士と呼ばれる資格になります。これは、日本終活士協会が認定する資格で、他の資格に対して、専門家と連携して相続などの税務等に関しても相談できる人物に与えられる資格になります。

このように、エンディングノートのみでなく、広く終活に関する範囲を包括している資格と言うことが出来るでしょう。この資格は、資格試験を受験し合格する以外にも、専門の養成機関で研修を受講することによっても得ることができます。

葬儀屋の仕事内容

葬儀社の画像

続いて、葬儀屋の仕事内容について詳しくご説明してまいります。冒頭でもお話しいたように葬儀屋の仕事内容は本当に広く、多岐にわたります。ここでは、先程よりも具体的にそのお仕事の中身を解説してまいります。

葬儀屋の業務内容は多岐にわたる

職員は24時間体制で待機

まず、訃報は突然訪れるもので、葬儀に関する連絡はいつ入ってくるかわからないものです。ですので、職員は24時間体制で待機することになります。もしご依頼があれば、すぐに打ち合わせの場を設定し、ご葬儀の内容を詰めていきます。

葬儀の手配をおこなう

内容が決まってくると、今度は具体的な手配になってきます。会場の手配から霊柩車などの車両の手配、備品類の手配から、供物などの手配まで本当に様々なものが必要になります。準備が完了すると、式当日の運営を行います。場合によっては司会を務める場合もあります。

葬儀終了後、アフターサポートもおこなう

葬儀屋の仕事は葬儀が終了したら終わりではありません。お客様のご希望にもよりますが、お墓の手配や法事の手配などのアフターサポートも重要な仕事と言うことができます。特に法事などは、よほど大きな自宅でない限り自分で行うことが難しいため、基本的に、葬儀を挙げた会館などで行う場合が多いようです。

葬儀屋になる方法

続いて、葬儀屋になるための方法についてご紹介します。冒頭でもご説明したとおり、葬儀屋になるためには特殊な資格が必要なわけではありません。極端な言い方をすれば誰でもなることが出来る職業です。

一方で、葬儀社は地域密着型の小さな企業が多いため、求人数は非常に限られている場合がほとんどになります。ですので、就職するためにはいくつかの工夫が必要になるでしょう。今回は、3種類の入り方についてご紹介致します。

学校で勉強してから就職する

まず、1つ目の方法は専門学校などで勉強してから就職するという方法があります。葬儀に関して専門にしている学校はあまりないようですが、学科などの形で設置しているところが多いです。

そうしたスクールに通って学び、就職活動をするというのは1つの確実な手段であるといえるでしょう。早い段階からしっかりと葬儀社を目指している場合には、この手段が最適かもしれません。

バイトなどから正社員になる

もう一つの方法に、バイトから正社員になるという方法があります。正社員に比べてバイトは入社のハードルが非常に低い事実があります。実際にこうした方法で正社員になることは多いようです。

少し不確実性は高いかもしれませんが、現場でしっかりと学んでから入ることが出来るために、学校に入る余裕がない場合には、有効な手段かもしれません。

転職する

先程もご説明したとおり、葬儀社は地域密着型の小さな企業が多く、加えて家族経営のような会社が多い傾向にあるようにあるため、やはり一般的な就職活動による入社は難しいようです。基本的には、知人などの紹介であったり、下請けの会社などからの紹介での入社が多いので、自ら葬儀社とのつてを探しての転職活動も1つの選択肢のようです。

葬儀屋の給与

続いて葬儀社に勤務した場合の給与についてご説明してまいります。もちろんこの給与は、会社の規模などにより大きく異なりますが、相場としては、およそ500万円というラインがあります。

また、先程ご紹介したような資格の有無によっても給与が変わってくることも多いようですので、葬儀屋でのお仕事を希望される場合には、積極的にこうした資格をとってみても良いでしょう。

葬儀関係の職については下記記事もご参考ください。
火葬業とは?よく似た斎場と火葬場の違いや火葬業の仕事内容、給与事情まで徹底解説!
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葬儀屋の開業

最後に、葬儀屋を開業するために必要なことなどを解説致します。先程ご説明したように会社の中で働くために必要な資格は特にありません。それでは、開業するにあたって必要な許可や資格はあるのでしょうか。

開業に特別な許可や資格は必要ない

結論から申し上げると、特に必要な許可などはありません。一般の企業が開業するときと同様に、法務局で登記を行い、税務署に開業届を出して、都道府県や市区町村の税関係の部署に届け出を行えば問題ありません。

ただし、霊柩車やバスなどを運行する際には、車両に関する許可などが必要になる場合があるため、この点に関してはしっかりと確認するようにしましょう。

その他にも、提供するサービスの中身によって申請や許可が必要な場合もあるため、もし開業を検討している場合には、法律の専門家などに事前に相談しておけると良いでしょう。

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葬儀屋の資格についてのまとめ

資格勉強の画像

「葬儀屋の資格」について特に重要となるポイントを下記にまとめました。

【葬儀屋とは?】
●葬儀屋とは、その名の通り葬儀に関する手配などを行う会社のことを指します。
●基本的な業務は、故人が亡くなった後の葬儀に関する手配と式当日の進行などの運営業務になります。

【葬儀屋さんが持つと良い資格】
●葬祭ディレクター
・2級の場合は、個人的な葬儀に関するサービスについての実務経験や知識が問われる。1級では、社葬といった、団体での葬儀に関する知識が求められる。
・実務経験が必要

●仏事コーディネーター
・主に、仏壇や仏具に関する知識が問われるもの
・全日本宗教用具協同組合という組織が定めている資格

●仏教葬祭アドバイザー
・一日葬や直葬といった、省略された形の葬儀をなるべく減らし、本来の仏教に基づいた葬儀をご提案できるようになることが目的

●お墓ディレクター
・お墓に関する幅広い知識と教養を有する人に与えられる

●終活カウンセラー
●終活アドバイザー
●終活ライフケアプランナー
・終活に関する知識を有するだけでなく、シニアのお困りごとの相談人として、しっかりと話しを聴く技術を持った人に与えられる

●終活士
・専門家と連携して相続などの税務等に関しても相談できる人物に与えられる資格

今回は、葬儀屋に必要な資格について詳しく解説してまいりました。葬儀屋で必要な資格はありませんが、持っていると便利な資格はたくさん存在します。民間の資格として、お墓に関するものから終活に関するものまで、本当にたくさんの種類の資格がありました。

こうした資格は、就職の際に役に立つ他にも、年収の面などでも優遇されることがあります。少しでも興味がある資格があれば、ぜひ挑戦してみてください。

また、葬儀屋の仕事は本当に多岐にわたっており、単にお葬式の準備だけでなく、バックヤードでの作業や営業活動まで様々な仕事をこなす必要があります。そんな葬儀屋になるためには、専門の学校を卒業する他にも、アルバイトから正社員になるなどの道も存在します。

加えて、葬儀屋を開こうと考えた際にも、必要な資格は特にありませんが、車の運行に関する面など、どのようなサービスを提供するのかによって、許可や申請が必要になって来る場合もあります。勝手に判断することなく、事前に法律の専門家などに相談しておけると良いでしょう。

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【監修】栗本喬一(くりもと きょういち)

略歴
栗本喬一(くりもと きょういち)
1977年生まれ
出生地:東京都(愛知県名古屋市育ち)

株式会社東京セレモニー 取締役

ディパーチャーズ・ジャパン株式会社
「おくりびとのお葬式」副社長として、葬儀会社の立ち上げ。「おくりびとアカデミー」葬儀専門学校 葬祭・宗教学 講師。
株式会社おぼうさんどっとこむ 
常務取締役として、僧侶派遣会社を運営。
株式会社ティア 
葬祭ディレクター、支配人、関東進出責任者として一部上場葬儀 社の葬儀会館出店、採用、運営を経験。

著書:初めての喪主マニュアル(Amazonランキング2位獲得)

プロフィール

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運営会社

会社概要

会社名 LDT株式会社
Life Design Technologies co.,Ltd


https://le-tech.jp/
資本金 11,930万円(資本準備金含む)
代表取締役 白石 和也
設立 2019年9月
所在地 〒105-0004
東京都港区新橋5丁目23-10片山ビル6階
TEL:0120-538-175
FAX:03-6800-5820
事業内容 AgeTech(エイジテック)プラットフォーム事業
AgeTech(エイジテック)関連のソフトウェア開発・提供事業
AgeTech(エイジテック)関連のコンサルティング事業

企業理念

ライフエンディング(葬儀)の後悔をなくす

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葬祭ディレクターとして10年以上培った経験を活かし、多様化する価値観の中でご相談者様にとって
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お葬式セミナー講師
エンディングコンサルタント
栗本 喬一(くりもときょういち)
1977年 東京生まれ(名古屋育ち)
略歴
母の死をきっかけに葬儀業界に興味を持ち、大学卒業後、大手葬儀社へ入社、家族葬から大規模葬儀まで、幅広くお葬式を葬儀担当者(セレモニーディレクター)として活躍。その後、葬儀会館の店長、新規開拓を歴任。お客様からの「ありがとう」という言葉をいただけることを仕事のやりがいとし、これまでに10年以上、5,000件以上の葬儀現場に立ち会う。
資格等
株式会社GSI グリーフサポート アドバンスコース修了。