葬儀・葬式の心付けとは⁉火葬場や霊柩車の運転手などに渡していた心付けについて

葬儀・葬式の「心付け」とは、古い慣例で火葬場の職員や霊柩車やマイクロバスの運転手などに渡していた「お気持ち」のことを指します。

昔より冠婚葬祭が関わる場面では、心付けを準備をしていたことが多くありました。

しかし、地域により事情が異なる場合、時代の変化、個々の考え方もあるため、一律ではありません。

今回は心付けについてのお話です。

葬儀・葬式の心付けとは?

心付けとは主に冠婚葬祭の場で、関わってくれたスタッフなどに「お気持ち」として渡すものと言われております。

お葬式の場では「火葬場の職員」「霊柩車・バスの運転手」中には「葬儀担当者」にお渡しされる方もいらっしゃいます。

海外などのホテルに泊まる際に準備する「チップ」と近いイメージがあります。

葬儀関係者への心付けの目安は⁉

地域性や個々の考えにもよりますが、おおよそ3,000円〜5,000円程度を各職種の方に渡しておりました。

実際に、火葬場の職員、霊柩車の運転手、バスの運転手の3名×5,000=15,000円のように準備をされる方が多い印象があります。

僧侶などの宗教者への心付けの目安は?

お通夜・葬儀の読経・戒名などの「お布施」以外に「御膳料」「御車料」として、心付けを準備される方もいらっしゃいます。

僧侶への心付けも同様に、地域性や個々の考え次第になりますが、経験上「御膳料」「御車料」各3,000円〜5,000円程度を準備されるご遺族が多いです。

近所の方などの葬儀を手伝ってくれた方への心付け

一昔前、葬儀は地域で行うものと言われており、近所に住む親戚や地域住民の方に手伝って頂くものでした。

その際に心付けとして準備をされていた方も多くいらっしゃいました。

金額としては一人に対し2,000円〜3,000円程度を準備をされていたようです。

心付けは絶対に準備をしないといけない?

結論から申し上げると「心付け」は絶対に準備をしないといけないものではありません。

一昔前までは、火葬場の職員、霊柩車やバスの運転手、葬儀担当者にまで、心付けを渡していたご遺族が目立ち、現在でも準備をされようとする方が多いのですが、現在では特に心付けの準備を行うように促す葬儀社は少なくなりました。

元々葬儀費用や火葬費用として、決められた金額をご遺族からは頂いているのにも関わらず、更にお金を頂くということは本来必要がありません。

近所の方への心付けも、現在では無理に心付けを渡してしまうと、相手が遠慮、恐縮をしてしまいますので、無理に渡さない方が良いでしょう。

以前は葬儀社スタッフも心付けをご遺族より頂いた場合、頂いてしまう葬儀スタッフも多かったのですが、現在では会社の規定などで禁止をしている葬儀社が多くなりました。

葬儀社スタッフがご遺族より心付けを受け取ったことが後で発覚した場合、その従業員を解雇する葬儀社もあります。

火葬場の場合では、地方は公営の斎場(火葬場)が圧倒的に多く、心付けは固く辞退をされております。

一方、民営の火葬場の場合、民間の会社なので、職員が心付けを受け取ってはならないという決まりはありませんでした。

しかし、2021年1月に東京23区の7割の火葬を行う民営火葬場「東京博善株式会社」が従来、受け取っていた心付けを辞退する方針を発表しました。

リンク【東京博善、一部の火葬料金を1月から値上げ 一方、心付け辞退】

地方の心付けの慣例が無くなる中で、東京23区は心付けの慣例が残る地域でありましたが、今回の東京博善株式会社の方針で変化がありそうです。

時代が変わる中、葬儀の規模、親戚近所との付き合い、葬儀に関する地域の慣例も変化をしております。

まとめ

一昔前は心付けの慣例があり、火葬場の職員、霊柩車やバスの運転手、葬儀担当者などに心付けを渡すご遺族が多かった。

葬儀のお手伝いをしてくださった近所の方への心付けも準備することもあった。

心付けは金額は特に決まっているものではないが、2,000円〜5,000円程度を準備する方が多かった。

現在では近所の方や葬儀関係者に心付けを渡す方は少なくなっている。葬儀社の方針で、社員への心付けを固く禁止している葬儀社も最近は多い。

寺院などの宗教者に対しては「御膳料」「御車料」などで、心付けの準備をされる方は現在でも多い。その場合、各3,000円〜5,000円程度準備される方が多い。

地方は以前より「公営の斎場(火葬場)」が多いため、火葬場職員への心付けは禁止にされている場所が多い。

一方、東京23区では民営の火葬場の利用者が高く、心付けの慣習が残っていたが、2021年1月より東京23区の7割の火葬を行う「東京博善株式会社」がご遺族から職員への心付けを辞退する方針となった。

元々心付けは強制的に準備するものではないので、準備をしなくても問題はないものです。

冠婚葬祭は地域性が強く影響をするものなので、それぞれの地域の事情を調べておくことが大事となります。

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  • 超高齢化多死社会を迎える中、今の時代に必要なのは、ご遺族の状況に応じたプランをご提案することです。
    厚生労働省認定1級葬祭ディレクターとして、これまでの画一的な「一般的な葬儀」を一から見直し、必要な人に、必要なお葬式を自由に選んでもらうためのプランを作成しました。
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