直葬の費用相場は20万円！安く抑える為の3つのポイントと注意点

2022年のやさしいお葬式調査によると、一般葬の相場が約70万円に対し直葬は約20万円という結果に。公営火葬場や補助金でさらに金額を抑えることも。賢く費用を安くする方法を直葬の流れや注意点と共に葬祭プロが余すことなく解説します！

火葬だけする『直葬』って本当に安い？総額いくらかかるの？

通夜や葬儀を行わず、火葬のみの直葬を葬儀社に依頼した場合、プラン相場は約20万円前後です。

この他、火葬料金が無料〜5万円ほどかかり、さらに火葬炉前で僧侶に読経や戒名をお願いする場合は、お布施費用として10万円前後もかかります。

最終的には、

「葬儀プラン」＋「火葬料金」+（「お布施」※読経と戒名を依頼した場合）＝「直葬に必要な総額」

となり、総額は20〜50万円前後と幅があり、『直葬』と一言でいっても、地域や「どこまでやるか？」で費用は大きく変動するのです。

本記事では、そんなややこしい直葬費用の内訳と総額をスッキリと解説し、さらに費用をスムーズに抑える方法もご紹介します！

実際、似通ったプランであっても、葬儀社によって費用は大きく異なります。

「やさしいお葬式」をご利用されたお客様には、「葬儀社によって見積もりが100万円近く金額が違った！」との声もありました。

引用先：満足のいく葬儀を行えたのはやさしいお葬式さんのおかげです。

「直葬の費用について”本当”の総額を知りたい！」という方は、ぜひ最後までお読みください。

直葬プランの費用相場（費用目安：20万円）

直葬は葬儀社のプランを頼んだ場合、相場は20万円程度となります。ただし、この金額を支払えばすべてをまかなえるわけではないことに注意しましょう。

【直葬の葬儀プラン】

※2024年5月現在の会員価格（税込）となります。

この金額に別途火葬費用が必要となり、このプランに収まらない部分のプラスアルファがあれば追加費用がかかります。

追加費用の金額によっては、思っているより高くなってしまうこともあり得るので注意が必要です。

それぞれのプランの中にどういった内容が含まれているのか、詳細を知るのが大切となります。

直葬にかかる費用の内訳

直葬をするにあたって、次にあげるような費用がかかります。

葬儀社のプランに含まれていない部分については、別途費用が必要となるため予算計上しておきましょう。

遺体搬送費用（費用目安：10kmごとに2万円）

病院や警察などの遺体の引き取り場所から遺体安置場所まで、また遺体安置場所から火葬場まで、遺体の搬送費用がかかります。

引き取り場所から火葬場まで直接運び、火葬場にて遺体を安置させれば搬送は1回で済みます。安置場所が火葬場以外の場合は、搬送が2回となるため2回分の費用が必要となるので注意しましょう。

多くの葬儀プランではある程度の搬送費は含まれ、距離が長くなったり回数が増えたりすると追加料金が必要となります。

搬送費用は葬儀社によってさまざまです。10kmで2万円程度を目安とすればよいでしょう。

自家用車で運ぶと搬送費用は燃料費のみとなるのですが、さまざまなリスクや問題が生じるのでやめておくのが賢明です。

「遺体搬送は自分でしても法律違反でない！知るべき3つのリスクと注意」で詳しく解説していますので、ぜひご確認ください。

遺体安置費用（費用目安：1日0～3万円）

「遺体は逝去後24時間火葬できない」という法律があるため、最短でも1日は安置が必要となります。

遺体安置のために葬儀社や火葬場の施設を利用するならば1日1〜3万円が必要となり、火葬が実施されるまで日数分の費用がかかります。

自宅で安置できるならば利用料金はかかりませんが、自宅から火葬場への搬送費用が別途必要となるので注意が必要です。

なお、一定の条件を満たさない場合は自宅安置ができません。「ご遺体を自宅安置する3つの条件とは？期間やメリット・注意点も解説」の内容を確認して、自宅で安置できるかどうか確認しておきましょう。

安置費用が含まれているプランもありますので、内容によっては葬儀社へお願いする方が安くなるケースもあります。

ただし日数を超過すれば追加費用がかかり、火葬まで遺体と対面できないなどの条件もありますのでよく確認しておきましょう。

遺体の安置場所や費用など、詳しくは「遺体を安置できるのは3日？期間と場所や方法・費用まで疑問を全解説」で説明しています。

ドライアイス・保冷剤（費用目安：1日7千～3万円）

遺体の損傷や傷みを抑えるため、ドライアイスや保冷剤が必要です。

1日分として7千〜3万円程度が目安となり、数日分はプランに含まれていることが多くなっています。

こちらも安置日数が伸びてプランの上限日数を越えると、追加料金が必要となるのを頭に入れておきましょう。

棺・布団（費用目安：3～8万円）

遺体を火葬するには棺と棺用の布団が必要です。

費用としてはおおよそ3〜8万円程度となり、多くの場合この代金はプランに含まれます。

ただしこだわりの棺や既成サイズで合わない場合は、追加料金が必要となります。

枕飾り（費用目安：1～3万円）

故人の枕もとに飾られる祭壇を、枕飾りといいます。

費用としては一式1〜3万円を目安とすればよいでしょう。

枕飾りは必ずしも必要ではなく、枕飾りをしない宗派もあります。

人件費（費用目安：1日1名3～5万円）

直葬を進めるにあたって、葬儀社スタッフの人件費がかかります。

この費用はプランに含まれることが大半です。ただしイレギュラーな事情でさらに人出が必要となった際、追加費用のかかるケースが考えられます。

目安としては1日1名3〜5万程度と考えるとよいでしょう。

火葬費用（費用目安：0～15万円）

遺体を火葬する際にかかる費用です。

火葬場でかかる費用については、葬儀プランに含まれないことが大半となります。

費用は地域により金額が異なり、火葬場が公営か民営かでも変わってきます。都市圏にある火葬場の方が、費用は高くなる傾向です。

市町村が運営する公営の火葬場では10万円くらいまで、民間業者が運営する民営の火葬場では5〜15万円程度と、大きく金額が変わるので気をつけましょう。

故人の住んでいる自治体の公営火葬場によって、市内居住者は費用0円、居住者でなければ市外料金として別途5〜10万円ほどと、金額が分けられているケースもあります。

控室使用料（費用目安：0～2万円）

火葬場での遺族の控室に、使用量のかかる場合があります。

火葬場によって費用は異なりますし、公営よりも民営の方がより高い傾向です。

費用の目安としては1室2万円程度までとなり、使用料がかからない火葬場もあります。

骨壺（費用目安：5千～3万円）

火葬後の遺骨を入れるため、骨壺が必要となります。火葬場で準備してもらえる骨壺は5千円〜3万円程度と、価格はさまざまです。

骨壺は葬儀プランに含まれていることも多く、別途自分で準備することも可能です。ただし骨壺の持ち込み不可となっている火葬場もあるので、事前に葬儀社へ確認しておきましょう。

骨壺は地域差で大きさや種類が異なるため、自分で手配する場合はどのようなものを購入するか知っておく必要があります。

詳しく知りたい方は、「ご先祖のお骨壺の大きさを知っていますか？地域で大きさ・種類が違うお骨壺について」の記事にてご確認ください。

お布施（費用目安：5万円から）

火葬する前に、僧侶に読経や戒名を頼むと別途お布施が必要となります。

おおよその費用目安としては、火葬場での読経のみなら5〜10万程度包めば問題ないでしょう。

戒名をつける場合は別途料金がかかり、つける戒名によって金額は大きく上下します。僧侶につけてもらう場合は30万円くらいが一応の目安です。

お布施の金額が前もってある程度わかっていれば、事前に準備しておけます。

「お布施はどれくらいの金額を包めば良い？なかなか知らないお布施の金額の相場からお布施のマナーまで完全解説！」にて詳しく説明していますので、ぜひご確認ください。

葬儀費用をさらに抑える3つの方法

直葬を選んだ時点で、家族葬などと比較してかなり費用は抑えられています。

さらに費用を抑えたいと考えている方は、次の施策を取ってみるとよいでしょう。取り組みやすいものから順に紹介します。

1.【最大10万円】葬儀社3社から見積もりを取る
2.【最大20万円】追加費用がかからないようにする
3.【最大20万円】公的補助制度を利用する

1.【最大10万円】葬儀社3社から見積もりを取る

時間があれば複数の葬儀社、できれば3社くらいから見積もりを取り、プランの内容をよく確認します。

ただし、金額を横並びにして比較するだけでは不十分です。必要のないオプションやプランに含まれていない費用、追加料金がどのくらいか内訳をしっかり見ておきましょう。

必要なものをすべて足していくと、10万円程度の差が出ることもあります。

時間があまりとれない場合でも葬儀社から言われるがままではなく、必ず内容の確認だけはしておくのが大切です。

2.【最大20万円】追加費用がかからないようにする

プランで葬儀を実行した場合、不測の事態を除いて極力オプション料金がかからないようにすると費用が抑えられます。

たとえば火葬場は、民営ではなく公営が使えるならば使用料を大きく下げられます。

近隣に空いている公営の火葬場がなければ、できるだけ費用が安く距離の近い火葬場を使えるよう、葬儀社に相談してみましょう。

遺体安置についても、自宅で安置可能な状況であれば費用はかかりません。ただし別途搬送費がかかってくるので、搬送費の方が高くなってしまう場合は施設利用を視野に入れるとよいでしょう。

僧侶も呼ばず読経や戒名も不要であれば、お布施にかかる金額も必要なくなりますし、弔問を受けなければ料理や返礼品にかかる費用が0円となります。

火葬場と安置費用だけでもうまく行けば20万円程度は変わってくるため、検討の余地はあるはずです。

3.【最大20万円】公的補助制度を利用する

葬儀費用の支払いが経済的に厳しい場合、条件を満たせば公的な補助制度が使えます。

故人が国民健康保険・国民健康保険組合・後期高齢者医療制度のいずれかに加入していた場合、「葬祭費」が支給されます。金額は自治体によって異なり、1万円から7万円の間です。

また故人が社会保険や各共済組合へ加入していると5万円の「埋葬料」、被扶養者が故人となれば5万円の「家族埋葬料」の支給があります。

2年以内に申請すれば、それぞれの支給が手に入ります。

「忘れてはいけない!?申請すれば頂ける葬祭費・埋葬料とは？給付金制度の概要と申請時のポイント」に詳しく説明していますので、ぜひご一読ください。

故人と喪主がいずれも生活保護を受けている場合、20万円程度の「葬祭扶助金」が出るケースもあります。

どのように申請すればよいかよくわからない方は、「葬祭扶助とは？支給の条件から金額、申請方法まで徹底解説！」に詳しい内容がありますので、内容を確認してみてください。

ただしいずれも申請が必要であり、葬儀のタイミングですぐもらえるものではありません。

どうしても支払いに無理があれば、まず葬儀社に相談してみるとよいでしょう。

直葬するにあたり3つの注意点

直葬は最近になって一般化してきた葬儀のため、理解されないことも多く見られます。

葬儀後のトラブルを防ぐためには、次の3点に注意しておくとよいでしょう。早く手をつけておいた方がよい順に説明します。

1.周囲からの理解を得る
2.菩提寺へ事前に相談する
3.安置場所を確保する

トラブルさえ回避すれば、直葬は費用や遺族の負担を抑えられるなど大きなメリットがあります。

「葬儀をしない？最近増えている火葬のみの「直葬」について徹底解説！」に詳しい内容がありますので、ぜひご一読ください。

1.周囲からの理解を得る

周囲への相談なしで直葬にしてしまうと、親族や友人は故人とお別れができずトラブルになる可能性があります。

また費用面だけで考えて直葬にした場合、遺族がお別れの時間を十分に取れず後悔してしまうことも考えられるでしょう。

できれば事前、時間的に厳しければ事後報告でよいので、「なぜ直葬なのか」といった事情を周囲へ説明し、理解してもらう努力が大切です。

また遺族も「直葬とはどのような葬儀方法なのか」といった内容に納得のうえで、よく検討して選ぶことが重要となるでしょう。

直葬は安い費用に抑えられますがシンプルな葬儀内容のため、選ぶ際に迷われる遺族も多くいらっしゃいます。そのような不安がある方は、事前に葬儀社へ相談してみると故人や遺族に合った提案をしてもらえるのでぜひ利用してみましょう。

2.菩提寺へ事前に相談する

通夜や告別式を実施せず直葬としてしまうと、菩提寺によっては納骨してもらえないことがあります。

火葬時の読経や戒名についても同様で、菩提寺へ依頼せず他で実施するとお墓へ入れてもらえないケースが実際にあるのです。

そういったトラブルを防ぐため、菩提寺へ納骨を考えている場合は「なぜ直葬にするのか」といった事情を事前に菩提寺へ相談しておくのが賢明といえます。

3.安置場所を確保する

「逝去後24時間以上経たなければ火葬できない」と法律で決まっているため、最短でも1日は安置場所を確保する必要があります。

「遺体をどこへ安置させるか」を葬儀の際には最初に決めなければならないので、あらかじめどのようにするか検討しておきます。

自宅安置を考えていても、棺を運べないなど物理的に不可能な場合があるので注意しましょう。

葬儀社選びで失敗しない3つのポイント

葬儀社から見積もりをとって、「価格が安い！」という部分だけで決めてしまうのは早計です。

後悔しない為にも次にあげる3つの順番で特に意識し、葬儀社選びには十分気をつけましょう。

1.葬儀費用が明確になっているか
2.スタッフの対応に違和感がないか
3.急いで契約させようとしないか

1.葬儀費用が明確になっているか

葬儀にかかる全体の費用だけではなく、内訳や詳細も合わせて出してもらえる業者を選びましょう。

プランに含まれている内容が明確でないと、葬儀時必要だと思っていたものが別料金だったり、思っているより追加料金が高額だったりします。

そのような場合、いざ請求となった際に見積もりよりかなり高額になってトラブルにつながる可能性が考えられるのです。

わかりやすい価格体系で、詳細まで明確な見積もりの提示がある業者を選べば、そういったトラブルは回避できます。

2.スタッフの対応に違和感がないか

話をしているスタッフの対応に違和感を覚える業者は、やめておく方が無難です。

電話応対がぞんざいな業者や、低予算プランを希望した際に態度を変えるような業者は実際にあります。

人の感覚は、意外にあてになるものです。どのような希望をあげても遺族に寄り添った対応を取るスタッフのいる業者を選べば、大きな失敗はないでしょう。

3.急いで契約させようとしないか

他社と比較する余地を遺族に与えず、契約をせかす業者は避けましょう。

特典や割引を呈示して、「すぐに契約しなければ使えなくなる」といって契約を迫る業者があります。

そのような業者はたいていスタッフの対応が悪く、葬儀内容も不十分で満足できないケースが多いのです。

契約をせかす時点で、遺族側に立った提案をしてくれているとはいえません。結論をせかさず、よい葬儀にしたいと親身に考えてくれる業者を選ぶのがポイントです。

葬儀の準備は速やかにする必要があり、慌てて決めがちとなります。金額だけを重視せず、費用の詳細やスタッフの対応も考慮して慎重に選びましょう。

まとめ

直葬は、葬儀方法として一番安くあげられる方法です。

【直葬の葬儀プラン】

※2024年5月現在の会員価格（税込）となります。 

しかしながら直葬プランの内容によっては、大きく追加費用が必要となるケースも考えられます。またプランには火葬場や読経の費用は含まれず、その分は別途予算を計上しなければなりません。

費用を抑えるには、次にあげる3つの施策を取ってみるとよいでしょう。

1.【最大10万円】葬儀社3社から見積もりを取る
2.【最大20万円】追加費用がかからないようにする
3.【最大20万円】公的補助制度を利用する

直葬とすると費用は安くあげられますが、周囲とトラブルとなるケースが見られます。トラブルを避けるには、次の3点に注意して進めることが重要です。

1.安置場所を確保する
2.菩提寺へ事前に相談する
3.周囲からの理解を得る

直葬は費用面だけで選ぶと、トラブルや後悔のもととなります。葬儀自体を総合的に考え、遺族としてできる限りの方法で見送ってあげるのが、結果的に故人や遺族のためになるでしょう。

不安があればまず葬儀社へ相談するのが、ベストな葬儀方法を取れる一番の近道だといえます。