都会を中心に増えている直葬の注意点とは

都会を中心に家族・近隣とのお付き合いがなく、ここ約10年で直葬という言葉が出てきました。安く火葬だけで葬儀が済むというイメージがありますが、課題も同然ございます。そんな直葬についてお話をさせて頂きます。

 直葬が可能な条件の地域

直葬とは病院や施設から直接火葬場へお連れして、荼毘に伏すということを指します。しかし、実際にこれらができる地域・条件が限られている現状がございます。直接火葬場へお連れするということは「火葬場で納棺・故人のお預かりができる施設」がないと実行できないことになります。しかし、これらができる地域は全国でも限られた地域なのです。

 東京の火葬場は預かる施設や納棺をすることもできる

東京の民間運営の火葬場などでは、故人様を火葬日まで預かり、納棺を行える場所もございます。この施設があるため、直葬と呼ばれる形でお葬式手配ができるのです。しかし全国的に見ればこのような故人を預かり、お棺に納めるご納棺を行える火葬場はほとんどございません。故人様を火葬場でお預かりする場合は費用と面会時間の制限がございますので、一般の方には難しいことですが、これらの事情も把握をしておく必要がございます。

 地方では火葬場では納棺ができず「直葬ができないことが多い」

地方では「火葬場は火葬を行う」という機能しかもたない施設が多いのが現状です。
火葬場にはお棺に納められた状態で向かうことが原則であり、病院や施設から直接火葬場へお連れすることはまずありません。
どこかの葬儀会館、寺院、ご自宅などで必ずご納棺をされてから、火葬日に合わせて火葬場に向かう形となります。

お問い合わせで、私が亡くなった時は直接火葬場に連れて行って欲しいと仰る方もいますが、地域によっては必ず自宅、葬儀会館、寺院などでお棺に納めてからではないと火葬場に向かうことはできません。

たとえお葬式を行わず、荼毘に伏すという形の弔いであっても、地域のお葬式の方法や施設の設備などの状況をしっかり考える必要がございます。

 地域性や条件を把握するためには専門家の力が必要

一般の方でこれらの段取りを把握することは負担が大きいのが現状です。私たちはそのためのサポートを行っております。お葬式・お墓・相続などの終活サポートのご相談をいつでもお待ちしております。